ホンダ中国、大幅前年割れに見舞われる、かつての輝きを新EVで取り戻せるか？

中国の外資合弁自動車企業は強引な新エネルギー車普及政策により悪戦苦闘中だ。メルセデス・ベンツ、合弁からの完全撤退、ゼネラル・モーターズ、ホンダなどの大幅前年割れなどが伝えられた。

中国の外資合弁自動車企業は強引な新エネルギー車（EV、PHEV、燃料電池車）普及政策により、悪戦苦闘中だ。メルセデス・ベンツ、合弁からの"完全撤退"、ゼネラル・モーターズ、ホンダなどの大幅前年割れなどが伝えられた。ベンツBYD合弁の騰勢汽車は、すでに持ち株比率は10対90だったが、今回残る10％もBYDが買い取り、さすがBYDだという高揚感に包まれた。その他外資合弁の不調に関する報道が非常に多い。その代表的存在、ホンダに関する記事に注目してみたい。

ホンダの動向に注目が集まる

中国市場には二つの合弁企業を持つ強力な多国籍自動車企業が三つある。フォルクスワーゲン（上汽大衆、一汽大衆）、トヨタ（一汽豊田、広汽豊田）、ホンダ（広汽本田、東風本田）だ。ホンダは、中国市場では長くトヨタを上回っていたが、今や最弱と目されるようになった。

ホンダ中国の2020年販売台数はコロナ禍にもかかわらず前年比4．7％増の162万7000台を記録した。翌2021年から減少し、同4．0％減の156万1540台、2022年は同12．1％減の137万3122台、さらに2023年は同10％減の123万4181台（広汽本田62万469台、東風本田61万3712台）と2年連続2桁減だった。2024年に入りさらに悪化し、1～8月の販売台数は前年同期比27．2％減の52万5432台だった。8月単月では44．3％の大幅減となった。深刻さが増している。

合弁2社の歴史

本田合弁2社の歴史は以下の通り。

広汽本田は1998年設立。広州汽車とホンダの50％折半出資、合弁期間は30年。設立以来10年間で生産能力は1万台から36万台にまで急拡大し、2008年には累計生産販売150万台を突破。これは中国で5番目の速さだった。アコード、オデッセイ、フィット、シティの四大ブランドを中心に、高中級、中級、ベーシック、MPVまでカバーした。現在では、ヴェゼル、BREEZE（SUV）、アヴァンシア、インテグラを追加。看板車種はアコード。

東風本田は2003年設立。東風汽車とホンダ、50％折半出資。三つの生産工場と研究開発センターを持つ。まず世界戦略車CR-Vの生産をスタート。CR-Vは2004、2005年とCCTV（中央電視台）による年間ベストSUVに選出された。2006年にはシビックを導入。

以来、SPIRIOR、CIIMO（自主開発セダン）、エリシオン、XR-V、UR-V、インスパイア、LIFEなどを生産している。看板車種CR-Vは2024年には累計販売台数300万台を突破した。