固体電池の開発計画が次々に発表、NEVの技術革新につながるか―中国メディア

12日、中国メディアの第一財経は、「固体電池の量産計画が発表、新エネルギー車は技術革新の時代へ」と題した記事を掲載した。写真は太藍新能源（Talent New Energy）の李彦CEO。

2024年11月12日、中国メディアの第一財経は、「固体電池の量産計画が発表、新エネルギー車（NEV）は技術革新の時代へ」と題した記事を掲載した。

同記事は、今年に入ってから、固体電池は次世代の動力電池技術として注目を集めており、多くの企業が量産化計画を発表していることを紹介。その例として、長安汽車と共同で隔膜なしの固体リチウム電池技術を発表した太藍新能源を挙げた。同社が開発する半固体リチウム電池は26年に、隔膜なしの全固体電池は27年に車両への実装テストが開始される予定だという。他にも、奇瑞汽車（チェリー・オートモービル）が「鯤鵬」という名の固体電池の開発を進めており、26年に定向運用を開始し、27年に量産化を計画していることや、寧徳時代（CATL）や比亜迪（BYD）をはじめとする中学国内の主要企業も全固体電池分野における進展と計画を明らかにしていることに触れている。

また、「固体リチウム電池技術発展白書」が「固体リチウム電池を 27年頃に車載用として導入し、30年には大規模な産業化を実現することを目指して全固体電池の商業化が進められている」とし、「26～28年は、全固体電池を搭載した中国産のNEVが市場に集中投入される時期となる可能性がある。全固体電池の量産化が実現するまでの間、半固体電池の段階的なルートが商業化へ向けて先行する」と指摘していることを伝えた。

同記事は「短期的には材料やコストが依然高いため、自動車向けの一部高級モデルや特定のニーズを持つ電気自動車（EV）は固体電池を搭載すると割高になる。30年には動力電池における固体電池の浸透率が10％に達すると予測され、その大部分は半固体電池となる」とする一方で、「消費電子機器や航空宇宙などの分野では価格への反応が鈍く、割高な新技術も導入しやすいため、固体電池は自動車用市場より速いペースで浸透すると思われる。30年には固体電池の浸透率が20％、そのうち全固体電池の浸透率が10％に達するだろう」との見方も示している。

同記事は、固体電池について「従来の電池と比べて安全性とエネルギー密度が向上しており、次世代EVの動力として注目される技術である」とした上で、「固体電池は現時点で、技術的な指標をみると、三元リチウム電池（主にマンガン酸リチウム、ニッケル、コバルトを使用した電池）を上回っている」と評した。一方で、「多くの国際的な自動車メーカーが固体電池分野に参入し、この分野への投資を強化しているものの、いまだ量産された固体電池が自動車に搭載された例はなく、今日に至るまで、固体電池の正式な実用化には至っていない」とも伝えている。