原材料高騰で苦境の「丸亀製麺とココイチ」。値上げを続けても“客が離れない”理由

丸亀製麵

　帝国データバンクが算出した生鮮食品などの値上げを加味した食卓への影響度を示す「カレーライス物価指数」2024年6月版は、前年同月比9.8％増、13か月連続のプラスとのことだ。
　円安や干ばつの影響で輸入牛肉の価格が上昇したことに加え、豚肉も昨年来の猛暑による交配や肥育困難からの出荷不足で高騰中だ。野菜類（人参・玉ねぎ・ジャガイモ）の値上がりも目立ち、ごはんの価格も上昇している。

◆カレーとうどんが物価高騰で悲鳴

　昨年の猛暑の影響による不足と日本食を好む外国人旅行者の爆喰いで米の在庫が急減している。家庭で作ったら安く食べられるはずだったカレーだが、材料コストと光熱費、そして手間を考えたら割高だ。単身者にはレトルトカレーが、いかにお得かよく分かる。

　また、主要材料の小麦高騰を中心に、あらゆるコストの上昇に利益を削られて、うどん店も経営の継続に苦労している。手っ取り早く済ませられ勤め人のお昼需要によく利用されているが、提供する店は大変のようだ。

　そういった経営環境の中、それらを専門としているチェーン店は、どういう対応をして、市場環境はどうなっているかを見てみたい。

◆CoCo壱番屋も3年間で3回の値上げ

　最も大きいカレー専門店チェーンとしてギネス世界記録に認定された「カレーハウスCoCo 壱番屋（ココイチ）」。

　1974年、創業者夫婦が開業した喫茶店からスタートし、2015年12月にハウス食品グループの子会社になり、ハウス食品との連携でより一層強固な経営基盤を確立している。しかし、ココイチも各種原材料や光熱費、物流費、人件費などの費用が継続的に上昇していることで、2024年8月1日からベースカレー（ポークカレーとビーフカレー）とトッピング価格を値上げしている。

　高度経済成長期を経て、その時代の生活様式や流行に合わせた形で進化し続け、今では当然のように日々の食生活に絶対的な存在感になったカレー。その国民食のひとつであるカレーを専門チェーンとして多店舗化したのが株式会社壱番屋である。

　業界2位のマイカリー食堂（140店舗、2023年8月）の10倍の店舗数を有し、3位以下の日乃屋カレーとゴーゴーカレーも約100店舗となっており、業界の2位以下を大きく引き離している。1位のココイチを脅かす存在がないことから、強気の経営姿勢を崩さず値上げを強行したとも言われているようだが、店舗数が最も多いだけにコスト高の影響を一番大きく受けているのも事実である。