“町の喫茶店”が減少の一途をたどる中、スタバ・コメダ・ドトールの「大手3チェーン」が店舗拡大を続けるワケ

　売上は772億円、原価率は卸小売り事業があるため、50.3％と高めだが、営業利益は30億円営業利益率3.9％と、収益性はそれほど高くないが、自己資本比率は71.8％と財務状態は盤石である。

　ちなみに、株式会社ドトール・日レスホールディングスの同じ傘下であり、提携関係を強化している日本レストランシステム株式会社は「洋麺屋 五右衛門」「星乃珈琲店」「俵屋」など多業態型直営レストランチェーンを中心に展開しているが、自己資本比率87.7％と相当な財務基盤である。グループの店舗数の内訳は中核ブランドのドトールが1067店舗（FC809店舗、直営258店舗）、エクセルシオールカフェが122店舗（FC16店舗、直営106店舗）、その他85店舗である。

◆モーニングで差別化を図るコーヒー店

　喫茶店のモーニング文化で有名なのは名古屋だが、今はどこの喫茶店も当然のように提供しており、色々と工夫して差別化を図っている。それを目当てに朝から常連が来店しており、店は地域コミュニティの場として存在感を発揮している。同じコーヒー1杯の値段でトースト、ゆで卵、サラダなどが付いてくるなら、注文しないともったいないだろう。

　モーニングサービスが増大する理由は、需要面の事情として、最近は朝食を摂ることが健康に良いと見直されており、朝食抜きの生活だった人のモーニングを注文するケースも増えているそうだ。供給面の事情として、喫茶店・コーヒーチェーン・ファストフード・ファミレス・ホテルバイキングなどが主な提供店だったが、今は多様な業種業態が伸び悩む売上を拡大させるため、朝食マーケットに参入していることもある。

　その結果、内容が進化し、ここまで出すかとコスパ最強の店がネットで紹介され話題になり、さらに朝食需要への意識が高まっているようだ。喫茶店の独占場ではなくなったが、モーニングは喫茶店という意識は相変わらず、根強くあるから、今後も売上と顧客の拡大に向け力を注いで欲しい。

＜TEXT／中村清志＞

【中村清志】
飲食店支援専門の中小企業診断士・行政書士。自らも調理師免許を有し、過去には飲食店を経営。現在は中村コンサルタント事務所代表として後継者問題など、事業承継対策にも力を入れている。X（旧ツイッター）：@kaisyasindan