貯蓄型保険って何？ 入らないとマズいものなの？

不慮の事故や突然の入院など、いざという時に備えて保険に入っておきたいと考えている方も多いのではないでしょうか。とはいえ、保険にはいろんな種類があるので、一体どれを選べばいいのか迷ってしまいますよね。

自分に合った保険を探すには、それぞれの保険の違いを知ることが大切です。そこで今回は、貯蓄型保険についてご紹介します。

貯蓄型保険と掛け捨て型保険の違い

保険を選ぶ際によく聞く「貯蓄型保険」と「掛け捨て型保険」。両者にはどんな違いがあるのでしょうか。

貯蓄型保険は、保険と貯蓄の役割が一緒になっています。保険会社では「貯蓄性商品」と呼ばれることもあり、養老保険、学資（こども）保険、終身保険や個人年金保険などがこれに当てはまります。

たとえば養老保険なら、一定の保険期間内に死亡した場合､死亡保険金を受け取る「保険」の役割を持っています｡それに加えて、生存して満期を迎えた場合は満期保険金を受け取れるので「貯蓄」の役割も果たします｡なお、一般的には死亡保険金と満期保険金は同額です。

学資（こども）保険は、将来必要となる子どもの学費を用意するための貯蓄型保険で、契約時に設定した時期に、「入学祝い金」や「満期学資金」という名目でまとまった額の保険金を受け取ることができます。

また、終身保険は万が一の場合の保障と将来の蓄えを両立させるものと言われ、解約時に解約返戻金が戻ってきます。さらに個人年金保険は一定期間保険料を払い込み、60歳～65歳の任意の時期から年金形式で毎年一定額の保険金を受け取れる仕組みです。

一方、掛け捨て保険も万が一のときの「保障」という役割はありますが､「貯蓄」はできません。両者の違いは、「貯蓄」という役割の有無にあるのです。

貯蓄型保険は本当に必要か？

では、貯蓄型保険に入る必要性を見てみましょう。ここでは、養老保険を検討するとして、それ以外の選択肢がないか考えていきます。

まず、養老保険には満期があり、終身保険は一生涯保障が続きます。そのため、この2つは基本的に分けて判断しましょう。それ以外の選択肢としては、貯蓄機能をあきらめて「定期保険」に入るという手があります。一定の保険期間内に死亡した場合に死亡保険金が受け取れるため、いざという時の保障という役割は果たせます。

「貯蓄面がないと不安だ」という方は、保険とは別に自分で運用する方法もあります。個人型確定拠出年金の「iDeCo（イデコ）」や少額投資非課税制度の「NISA（ニーサ）」や「つみたてNISA」を利用することで、非課税枠などを活用しながら資産形成をすることができます。

なお、つみたてNISAで提供されるのは国が定めた基準を満たした投資信託なので、資産運用の経験ない方にも取り組みやすくなっています。

これらを踏まえると、「必ずしも貯蓄性のある保険に入らないといけない」ということはなさそうです。

解約返戻金について

最後に、貯蓄型保険において重要な「解約返戻金（かいやくへんれいきん）」の注意点を見ておきます。

解約返戻金とは、契約期間の途中で保険を解約した際に受け取るお金のこと。返戻率はさまざまで、従来のものの他に「低解約返戻金型」「解約返戻金型」というものがあります。

いずれも途中で解約した場合、今まで支払ってきた保険料合計よりも少ない金額しか戻ってこないケースがあります。せっかく貯蓄型保険に入ったにも関わらず、満額を受け取れずに損をしてしまうこともありうるのです。

「契約している貯蓄型保険を解約しよう」と思ったら、営業担当者に「いくら解約返戻金が支払われるのか」と問い合わせておきましょう。

貯蓄型保険に入る前に考えるべきこと

満期時に生存している場合、満期保険金を受け取ることができる貯蓄型保険。「どうせ保険に入るなら貯蓄もしたい」と考えてしまうかもしれませんが、途中解約した場合のことを踏まえておく必要があります。貯蓄型保険は掛け捨て型保険より保険料が高い傾向があるため、「払い続けるのが厳しくなった」とならないよう気をつけるのも重要です。

貯蓄型保険に加入する際は、「この保険料を払い続けられるか」「ほかの手段で貯蓄することはできないか」といった面をしっかり考慮しておきましょう。

【ご参考】貯蓄とは
総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。