あなたの平均貯蓄額と借入額はいくら？30代〜60代まで年齢別まとめ

自分と同じくらいの年齢の人がどのくらい貯蓄しているのか、なんとなく気になってしまいますよね。なかには、欲しいものをローンで購入し、今まさに返済している方もいるのでは。

そこで今回は、年齢別の平均貯蓄額や借入金の状況を確認してみましょう！今後の貯蓄への取り組み方もあわせてご紹介します！

年齢別でみる日本の平均の貯蓄額と借入金

まずは、厚生労働省が公表した「平成 28 年 国民生活基礎調査の概況」のデータを見てみましょう。全体の結果としては、平成28年の平均貯蓄額は1世帯当たり1031万円、平均借入金額は430万円でした。貯蓄額から借入額を差し引いて算出する「ネット貯蓄額」はプラスとなっています。

続いて、年齢ごとのデータをチェックしていきましょう。それぞれの1世帯当たりの平均貯蓄額・平均借入金額は以下の通りです。

29歳以下：平均貯蓄額154万円、平均借入金額263万円
30～39歳：平均貯蓄額403万円、平均借入金額865万円
40～49歳：平均貯蓄額652万円、平均借入金額862万円
50～59歳：平均貯蓄額1049万円、平均借入金額581万円
60～69歳：平均貯蓄額1337万円、平均借入金額251万円
70歳以上：平均貯蓄額1260万円、平均借入金額134万円

平均貯蓄額は年齢が上がるごとに増える傾向にありますが、平均借入金額は30代が最も多い結果になりました。これは、マイホーム購入などの住宅ローンを抱える層が多いためだと考えられます。ネット貯蓄額に関しては、20代よりもマイナスが大きくなっている状況です。

ネット貯蓄額がマイナスからプラスに代わるのは50代になってから。平均貯蓄額も1000万円を超え、老後に向けた備えを始めている様子がうかがえます。

平均貯蓄額のトップは60代。平均借入金額もさらに減っていることから、定年に合わせて住宅ローンを完済した世帯が多いと考えられます。

一方、70代の平均貯蓄額は60代に比べてやや減少しています。この状況から、貯蓄を取り崩ながら老後の生活を送っていることがうかがえますね。

60代の貯蓄額1000万円超で老後資金は足りる？

先ほどの結果から、60代と70代は1000万円以上のネット貯蓄額をもっていることが分かりました。十分大きな金額ですが、これからますます伸びるとも言われている老後の生活。この金額だけで安心して老後を過ごすことはできるのでしょうか。

これを判断するには、それぞれが求める生活水準や家族構成、持家か賃貸かといった状況が重要な要素となります。「老後資金には1億円が必要」という驚く説もありますが、貯蓄が多ければ老後の選択肢が広がることは確かでしょう。理想的な老後生活を送るためにも、勤労世代のうちにしかり資産形成をしておきたいですね。

誰でもできるお手軽な貯蓄方法

最後に、誰でもできる貯蓄方法をご紹介しましょう。ステップ式なので、1つずつ順番に取り組んでみてくださいね。

ステップ1・節約を始める

貯蓄するお金を増やすためにも、まずは支出を抑えていきましょう。固定費を抑えることができれば、毎月の支出を継続して抑えられるのでおすすめです。スマホなどの通信費や保険の内容を確認し、プランや契約会社の変更・解約を検討してみてください。

ステップ2・収入をアップさせる

支出の次は、収入にも着手しましょう。昇進や昇給による給料アップを狙うのもいいですが、副業で新たな収入源を見つける方法もあります。副業をする際は、勤務先が許可しているのかを確認しておきましょう。

ステップ3・投資を考える

ある程度貯蓄が増えてきたら、投資を視野に入れてみましょう。利益によって貯蓄額を増やせる可能性もあります。リスクを踏まえ、もし損失が出ても生活に支障のない範囲内にしておいてくださいね。

まとめ

年齢に比例して上がっていく平均貯蓄額に比べ、30～40代にグッと増える平均借入金額。借入金額を減らしながらうまく貯蓄するためにも、支出を抑える工夫をしておきましょう。節約や副業などの取り組みを続ければ、貯蓄のペースもだんだん安定していきますよ。

【ご参考】貯蓄とは
総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。