在宅勤務増加で「デキない認定」されがちな社員の特徴とは?生き残るための行動
LIMO / 2020年4月25日 21時15分
![在宅勤務増加で「デキない認定」されがちな社員の特徴とは?生き残るための行動](https://media.image.infoseek.co.jp/isnews/photos/toushin1/toushin1_17048_0-small.jpg)
在宅勤務増加で「デキない認定」されがちな社員の特徴とは?生き残るための行動
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大の影響により、多くの企業が在宅勤務を導入するに至りました。在宅勤務を好意的に受け入れる人の中でも、慣れない在宅勤務に戸惑う人も多いようです。
在宅勤務を取り入れる企業側にどのような課題があるのか、また成果をもとめられる在宅ワークの中で、働く側はどのような人ことに気をつければいいのか、合わせてみていきましょう。
在宅勤務そのものは、比較的好意的に受け入れられている⁈
まず、2020年3月にBIGLOBEが発表した「在宅勤務に関する意識調査(https://www.biglobe.co.jp/pressroom/info/2020/03/200331-1)」の結果をみてみましょう。
※調査期間:3/13~15。調査対象:直近3週間で週に1日以上在宅勤務をしている全国の20~60代の男女1000人
通常時でも在宅勤務などのリモートワークは可能と思うか
・そう思う … 40.5%
・やや思う … 48.2%
・あまりそう思わない … 9.2%
・そう思わない … 2.1%
在宅勤務による自身の仕事に関するストレスの変化
・減った … 22.7%
・やや減った … 27.5%
・やや増えた … 16.3%
・増えた … 7.2%
・変化はない … 26.3%
在宅勤務による自身の仕事への影響の変化
・成果が出るようになった … 40.5%
・やや成果が出るようになった… 48.2%
・あまり成果が出なくなった … 9.2%
・成果が出なくなった … 4.2%
・変化はない … 41.9%
約9割もの人が、在宅勤務は通常時でも可能とし、在宅勤務のメリットと言われている、ストレスの軽減については約6割の人が減った(「減った」「やや減った」の合計)と回答しています。なお、仕事の成果を感じる人は4割(「成果が出るようになった」「やや成果が出るようになった」の合計)。もしかしたら、今後は通常時でも在宅勤務をしたいと希望する人は増えてくるかもしれませんね。
ただし、在宅勤務を取り入れる企業側には課題も
ではここで、別のアンケートもみてみましょう。こちらは、エグゼクティブ向けの転職・キャリア支援サービスを展開する株式会社 経営者JPが、経営者及び人事にかかわる男女約2,000 名(有効回答数 55名)を対象に、「新型コロナウイルス感染症対策での採用・働き方などへの影響に関する意識調査(https://drive.google.com/file/d/1Wm8J3KA-vBsn9D_GvXp2S32lcLeBH_bZ/view)」を行ったものです。
新型コロナウイルス対策がテレワーク促進につながっているか
・つながっている … 56.4%
・つながっていない … 41.8%
経営者・人事の方からマネジメント層に特別な指示をだしているか
・指示を出している … 63.6%
・指示を出していない… 36.4%
具体的な指示の内容
・時差出勤やリモートワークの推進。関連して業務フローの整備、勤怠管理の徹底
・従業員及びご家族の健康状態把握と感染予防対策の徹底
・臨時休校に伴い従業員の子育てに対する全面支援
・政府基準に準じ、不要、不急な出張・会合・会食の自粛
・自己管理の強化として手洗いうがいは勿論、規則正しい食生活と睡眠時間の1時間延長
このうち、「勤怠管理の徹底」については、働き方改革で在宅勤務が広がりを見せはじめたころから、「社員がちゃんと働いているかが把握できない。」ということもあり、多くの企業で在宅勤務を取り入れる際の課題となっているようです。そのため最近では、PCの操作ログを取得するような、様々な労務管理ツールも登場しているといいます。
テレワークの働き方や効果、必要なものなどは、厚生労働省「テレワーク導入のための労務管理等Q&A(https://work-holiday.mhlw.go.jp/material/pdf/category7/02.pdf)」でも公表されていますので、確認しておくとよいでしょう。
デキない認定されるかもしれない社員の特徴
大部分の人は、職場に行き、そこできちんと仕事をします。しかし、中には「職場にはきちんと行くものの、仕事はあまりできていない」という人が存在します。
オフィスで仕事をする場合とは異なり、在宅勤務では、働く姿が見えない分、どうしても仕事の成果そのものが、仕事をしたかどうかの判断基準になります。このため、在宅勤務が浸透することで、成果を上げることができない人が、よりわかりやすくなってしまうのです。
では、具体的に、在宅勤務になった時に「デキない認定」されてしまうかもしれない社員の例を見てみましょう。
PCスキルが低い
「社内システムにつなげるだけでも一苦労でした。」と語るのは某企業でリーダーとして働くAさん。「『可能な限り在宅勤務に切り替えよ』との上からのお達しに、一度メンバーにPCを自宅に持ち帰らせ、社内システムに接続可能かどうかを確認させたんです。すると一人だけなかなか接続できない人が…。
仕方がないので、自分が会社に残り、電話でフォローをしながら、自宅から接続できるかどうかを試させたところ、そもそも自宅のWiFiにつなげるところで躓いていました。ふだんもGoogle検索がギリギリできるレベルの人だったので妙に納得はしたのですが、それよりこの先、家で、一人で仕事をさせても大丈夫かと心配になっています。」
確認を全くしない
Bさんは、確認を全くしない同僚に呆れているひとり。「発注書の型番が違うとか、そんなのはザラで。とにかくミスが多いんです。ちょっと見直すだけで違うのに、作ったらそのまま送ってしまう。しかも、優先順位を立てるのが苦手なのか、毎日驚くほど残業していて、その人のミスのためにお金を使っているような状態でした。フォローする先輩や部長もふだんから疲弊し切ってましたが、『在宅勤務になったらますますフォローが難しくなる』と、頭を抱えていましたね…」。
指示を理解しようとしない
Cさんは、在宅勤務に切り替わってから、一人の後輩のためにストレスが増えたと言います。「メールやチャットといった文字では指示が通らないんです。できるだけ、言葉を選び、間違いやすいところは注釈もつけて、ここまでやったら大丈夫だろうというぐらいの丁寧な指示を出しているつもりなのですが、理解できていないんじゃないかというような成果物が上がってきます。わからないなら、携帯番号を教えているので業務時間内ならいつでもかけてくれてもいいし、音声チャットやビデオ通話という手もあるのに。修正内容を伝えるのも一苦労で、最近では、差し戻さずに自分で直してしまうことも…。」
会社から残ってほしいと思われる「デキる社員」を目指そう
コロナ禍による急激な在宅勤務の広がりで、顕著化しつつあるともいわれる、仕事が「デキる人」と「デキない人」。これを機会に、「デキない認定」されないよう自分の勤務態度を振り返ってみるのもよいのではないでしょうか。
「積極的に引き受ける」「早めのレスポンスを心がける」「仕事を全うするために、上司や周囲の人をしっかり使う」といった心がけだけでも、周囲の評価は、ずいぶんと違ってくるかもしれません。
【参考】
BIGLOBEが発表した「在宅勤務に関する意識調査(https://www.biglobe.co.jp/pressroom/info/2020/03/200331-1)」
経営者JP「新型コロナウイルス感染症対策での採用・働き方などへの影響に関する意識調査(https://drive.google.com/file/d/1Wm8J3KA-vBsn9D_GvXp2S32lcLeBH_bZ/view)」
厚生労働省「テレワーク導入のための労務管理等Q&A(https://work-holiday.mhlw.go.jp/material/pdf/category7/02.pdf)」
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