NISAとiDeCo、節税メリットが大きいのはどっち？

「クイズでわかる！資産形成」（毎週土曜日に掲載）の第43回をお届けします。資産形成をきちんと学びたい方に、ぜひお読みいただきたい内容です。

きっちり活用したいNISAとiDeCo

　長期資産形成は、なるべく非課税の投資口座でやるべきです。非課税投資口座で重要なのがNISA（ニーサ：少額投資非課税制度）とiDeCo（イデコ：個人型確定拠出年金）なので、この二つをしっかり使いこなすことから始めましょう。

　NISAは、18歳以上の国内居住者ならば誰でも利用できます。iDeCoは加入資格がある方とない方がいます。勤務先などで加入資格の有無を確認し、加入資格があるならば、活用した方が良いと思います。

　今日は、NISAとiDeCoの節税メリットを考えるクイズです。

今日のクイズ：NISAとiDeCoの節税メリットはどれ？

　積み立て時、運用時、受け取り時の非課税メリットに関する【A】、【B】の説明のうち、NISAに該当するもの、iDeCoに該当するものはそれぞれどちらでしょうか？　NISAとiDeCoで説明が一致するものと異なるものがあります。

◆積み立て時

【A】拠出金が非課税となる。

【B】拠出金は非課税とはならない。

◆運用時

【A】運用益（受取利息・配当金、売買益など）が非課税となる。

【B】運用益は非課税とはならない。

◆受け取り時

【A】受け取る時に税金がかからない。

【B】一時金で受け取るならば退職所得控除の対象に。年金方式で受け取るならば公的年金等控除の対象となる。

NISAは2024年から制度刷新で非課税枠が大幅拡大

　NISA制度は、2024年に大幅に改定され、使い勝手がとても良くなりました。2024年から始まったNISAを、新NISAと呼ぶこともあります。

　新NISAになって、一番大きな変更点は、年間の非課税投資枠が大幅に拡大したことです。

　2023年で終了した旧NISA【注】では、1年間に一般NISAで120万円、つみたてNISAでは40万円しか非課税枠が付与されませんでした。しかも、1年間にどちらか一つしか利用できませんでした。

【注】2023年で終了した旧NISA

　旧NISA制度で、新規に非課税枠が付与されることはありません。ただし、2023年までに旧NISA口座で投資した金融商品については、その非課税期間が終了するまで非課税運用を継続できます。旧NISAの非課税期間は、一般NISAで設定から5年、つみたてNISAで20年です。

　ところが、今年から始まった新NISAでは、年間の非課税投資枠が360万円に拡大しました。

＜新NISA：年間の拠出可能額＞

出所：楽天証券経済研究所が作成

　新NISA「成長投資枠」の年間拠出可能額は240万円です。「つみたて投資枠」は120万円です。両方とも上限まで投資すると、合わせて1年間に360万円の非課税投資ができます。
非課税となる期間は、「無期限」です。売却しない限り、非課税の運用が続きます。

iDeCoの年間拠出金上限は勤務先や働き方で異なる

　iDeCoは以下の通り、加入資格や年間の拠出金上限などが決められています。

＜iDeCoの概要＞

出所：楽天証券が作成※（2）の第2号被保険者は法改正で今年12月から拠出可能額が見直されます。公務員の年間拠出可能額が24万円に引き上げられるなどします。詳しくはこちら（「2024年12月制度改正 iDeCoの掛け金拠出限度額が変更に」）をご覧ください。

　iDeCoに年間いくら拠出できるか、上の表に示した通り、勤務先や働き方によって異なります。iDeCo枠は、目いっぱいまで使い、三つの節税メリットをフルに活用していくことが良いと思います。

クイズの正解：運用時どちらも非課税、積み立てと受け取り時に違い

◆積み立て時

　iDeCo【A】拠出金が非課税となる。

　NISA【B】拠出金は非課税とはならない。

◆運用時

　NISA・iDeCo両方とも【A】運用益（受取利息・配当金、売買益など）が非課税となる。

◆受け取り時

　NISA【A】受け取る時に税金がかからない。

　iDeCo【B】一時金で受け取るならば退職所得控除の対象に。年金方式で受け取るならば公的年金等控除の対象となる。

　NISAとiDeCoを比較すると、節税メリットがより大きいのは、iDeCoです。加入資格のある方はまず、iDeCoを枠いっぱいまで使って貯蓄することを目指してください。さらに余裕資金があればNISAもすると良いと思います。iDeCoファースト！

（窪田 真之）