災害時のSNS｢デマ･誤情報｣惑わされない対策6つ｢家族･友人･知人との直接の会話｣で広まる事も

災害時に拡散されやすいデマと誤情報。我々はどう対応すればいいのか、専門家が解説します（3Dイラストレーション：desidesidesi／PIXTA）

2024年1月1日に発生した令和6年能登半島地震に関連して、インターネット上での偽情報の拡散が深刻な問題となっている。特に、X（旧Twitter）を中心に多くのデマが散見されている。

「#助けて」「#SOS」で拡散

例えば、被災者を名乗る複数のアカウントが「#助けて」「#SOS」といったハッシュタグを用いて、架空の住所を含む投稿を相次いで行っていることがわかっている。これらの投稿はさまざまなユーザーによって拡散されており、実際の被災状況とは異なる情報が流布されている。

以下が今回、拡散されているデマの一部です。

Xに載っています！！
息子がタンスの下に挟まって動けません

私の力では動きません
頼みの綱がXしかない状況です
助けて

屋根が崩れて、下敷きになっています。
警察、消防繋がりません。
携帯の充電温存したいですが、暗くなってきてます。助けてください。

能登の母が家の下敷きになっています。しかし近所の人で助けられるレベルではないらしく、そのままです。自衛隊要請レベルではないかと思います。
助けてあげて下さい。お願いします。

今回の地震が人工的に引き起こされたとする根拠のない主張も広まっている。NHKの分析によると、2024年1月2日午後5時30分までに「人工地震」に関する投稿は約25万件に上り、中には850万回近く閲覧されたものもある。

東日本大震災の津波の映像を今回の地震による津波と偽って投稿するケースも報告されている。投稿の中には数百万回表示されているものもある。

さらに、地震や火災の原因、北陸電力の志賀原子力発電所の状況に関する根拠のない情報も広まっている。被災者を装い、電子マネーでの募金を呼びかけるアカウントも確認されている。

災害時にデマが広まりやすい背景として、社会全体が不安に包まれていることが挙げられる。歴史を振り返れば、例えば関東大震災の際にも同様の現象が見られた。

人間社会において、災害とデマは切り離せない関係にある。しかし、インターネットやSNSの普及により、デマの拡散速度と範囲はかつてない規模で増大している。

デマは多くの場合、感情に訴える要素や「教えたい」という欲求を刺激する内容で構成される。不安や怒りといった強い感情や、利他的な動機によって人々はデマを拡散しやすい。

実際、筆者の研究チームの調査によると、「不安に感じたから」とか「伝えることが他人や社会のためになると思った」という理由でデマを拡散している人が多いことが明らかになっている。