健康ブームでも｢野菜ジュース｣が売れないナゼ復活のカギは｢わかりやすさ｣と意識変容

東洋経済オンライン / 2024年1月7日 8時0分

2019年のサービス開始以降、健康経営に力を入れる企業や小売店の青果売り場などへ設置を進め、2023年12月末時点のレンタル・リース件数は延べ1500件以上、ベジチェック累計回数は655万回以上に達した。

ベジチェックを設置した一部の小売店では、カゴメの野菜飲料（ペットボトル）の販売金額が前週比145%、スムージーは同222％になったという。「生活者の意識・行動変容をさまざまな手段で促している。野菜飲料の市場全体に良い影響を与えられれば」（カゴメ広報）。

伊藤園は、管理栄養士の資格を持つ社員による「野菜」や「野菜飲料」をテーマにしたセミナーや、野菜飲料を使った料理教室といった「野菜食育活動」を実施している。また、2022年から「野菜・果実マイスター社内検定」という社内資格制度を作り、社内外で情報発信の機会を増やしている。「こうした活動を通じて、日本人は野菜不足だということの訴求に改めて努めていきたい」（伊藤園広報）。

昨今は野菜汁や果汁などの原料の価格高騰が顕著で、カゴメや伊藤園は今年2月にも野菜飲料の再値上げを控える。これにより、短期的にはさらなる販売数量の落ち込みが懸念される。一方、1年間に1回でも野菜飲料を飲む人は2人に1人だといい（カゴメ調べ）、新規顧客獲得のポテンシャルはまだまだありそうだ。いかにわかりやすく栄養価値を伝え、野菜摂取への意識変容を起こせるかが、市場回復・拡大のためのカギとなる。

田口遥：東洋経済記者