新NISAとiDeCo､どちらを優先すると得するのか ｢人生100年時代｣に考える資産運用の方針

（写真：marchan／PIXTA）

2024年から新NISAが始まりました。株や投資信託で利益が出ても、1800万円までの投資なら税金がかからないということで、「じゃあ、始めてみようか」と重い腰を上げた人も少なくないと思います。なかでも投資初心者の関心の中心は、投資の王道と言われる「つみたて投資」。そこで今回は書籍『新NISA対応版 いちばんカンタンつみたて投資の教科書』の中から、新NISAスタート後の長期資産運用のポイントを紹介します。

10代から80代までが投資をする時代

日本人はよく投資をする習慣がないと言われますが、実は日本でも着実に投資文化は根付いてきています。それは旧NISAの利用状況を見れば一目瞭然です。

【画像を見る】つみたてNISAの年代別口座数の推移

日本証券業協会が四半期ごとに発表している『NISA 及びジュニアNISA 口座開設・利用状況調査結果について』によると、2023年9月末時点の一般NISAの口座数は約734万口座、つみたてNISAは約623万口座、ジュニアNISAは約96万口座となっており、合計で約1453万口座が開設されています。

総務省統計局によれば、2023年10月1日時点における日本の人口は1億2434万人ですから、NISA口座の合計数が1453万口座ということを考えると、まだ日本人でNISA口座を開いているのはわずか11％程度に過ぎないと思うかもしれません。

しかし、それでも日本における投資文化はこの数年で急速に成長しています。

下図はつみたて投資に特化した「つみたてNISA」の口座数を年代別に分けて、その推移をグラフ化したものです。

「つみたてNISA」の非課税制度は2018年1月から始まりましたが、グラフが示すように、近年急激に利用者が増えています。また、幅広い年代で「つみたてNISA」という非課税制度を活用する人が増えてきたこともわかるでしょう。

利用者の分布は30代と40代が半数を占め、次いで20代。ただ、それ以外の50代や60代でも着実に口座数は伸びており、すべての世代において投資による資産形成の必要性が浸透してきていると言えます。

新NISAとiDeCoどちらを優先すべき？

ニュースなどでもすでにご存じのように、2024年から始まった新NISAは、従来のNISAよりも大幅に内容が拡充されました。

私は「絶対に新NISAを使え」と強制する気はありませんが、資産運用をして老後に備えようとするのであれば、利益が非課税になる新NISAを使わない理由はないように感じます。