CoCo壱番屋､海外店舗を一気拡大する期待と不安 日本のカレーハウスのシステムを海外にも移植

新たに中期経営計画を発表した壱番屋。1月17日の創業記念日に合わせ、「グランド・マザー・カレー」の販売など創業祭を実施している（記者撮影）

再成長に向けて、目いっぱいアクセルを踏み込む。

【図で見る】壱番屋の店舗数推移、ここ数年は国内減少の一方で海外店舗を拡大してきた

大手カレーチェーン「カレーハウスCoCo壱番屋」を運営する壱番屋は1月9日、次期3カ年の中期経営計画を発表した。新中計の最終期となる2027年2月期に、売上高740億円（2024年2月期の見込みに比べて34％増）、営業利益70億円（同42％増）を計画する。

壱番屋の足元の業績は好調に推移している。2024年2月期第3四半期（2023年3月～11月期）の決算は、売上高411億円（前年同期比16％増）、営業利益38.9億円（同66％増）だった。コロナ禍の影響が薄れ、人流が回復。俳優の山田裕貴氏をアンバサダーとして起用しテレビCMを投入したことも奏功し、来店客が増えた。

第3四半期の店舗売上高（国内直営・フランチャイズ、海外店舗を合計したもの）は782億円（前年同期比16％増）。店舗売上高は通期ベースでは1050億円見込み（前期比14％増）と、過去最高を更新する計画だ。

壱番屋はこの余勢を駆って、今年3月からの新中計にのぞむ。

目標達成のカギを握る店舗戦略

新中計について、目標達成のカギを握るのは店舗戦略だ。店舗の増加ペースを加速させる。2024年2月末の1458店舗（見込み）から2027年2月末には1660店舗へと、200店舗超の純増を予定する。

単純計算すると、年間に約70店舗弱を純増させることになる。コロナ禍であった2021年からの3年間は店舗数の純減が続いていた。コロナ影響の薄れた今2024年2月期も、国内は3店舗の純減の見込みだ。

店舗網拡張の構えだが、つぶさに見ると、国内と海外ではその戦略が違うことがわかる。

国内では、カレーを含めた多様な業態の店舗を拡大する。まず、CoCo壱番屋の店舗を再び増加する。3年間で61店舗の増加を計画する。

これまでは出店してこなかった駅中立地や、配達代行サービスが浸透している住宅街への出店を拡大する。

加えて、カレー以外の業態の店舗を積極的に増やす。あんかけパスタ専門店の「パスタ・デ・ココ」、「成吉思汗（ジンギスカン）大黒屋」（2020年に運営会社大黒商事を買収）、「麺屋たけ井」（2023年に運営会社竹井を買収）、そして「博多もつ鍋　前田屋」（2023年に運営会社LFD JAPANを買収）といった業態を2024年2月末の計45店舗（見込み）から、3年間で100店舗まで増加させる。