表計算｢作った本人が退職｣会社で起きる大混乱 自己診断できる､デジタル化レベルチェックも

その表を作った張本人はすでに退職しており、ファイルだけが残ってしまったそうで、表に数字を入れると必要な伝票が出てくる構造になっていました。しかし、中身の詳細は私が見ても皆目見当がつかず、早々に諦めるようにお願いするしかありませんでした。

このような会社でデジタル化を進めようとすると、業務内容を分析するために、その難解な表を読み解かねばならず、このために膨大な工数がかかることもしばしばです。

つまり、「表計算ソフトに入力すれば、後はソフトが自動的にやってくれる」といったことは誤解にすぎず、たいていの場合は表を運用するために、社員がかなりの時間をパソコン作業に費やしていたり、表計算ソフトがある日突然バージョンアップしていつも使っている表が使えなくなるなど、事業継続上危ない橋を渡っているのです。

どうでしょう。みなさんの会社には、表計算ソフトが立ち上がっているパソコンと一日中にらめっこをしている社員が複数社内にいませんか？
表計算ソフトの使い方の解説本が社員の机に並んでいることはありませんか？

このような光景を見たら、それは御社のなかにデジタル化推進を阻む高いハードルがある証拠なのです。

会社のデジタル化レベルをチェック

最後に、簡単な自己診断法を掲げておきます。次のどれか1つにでもチェックが入るようであれば、その会社はデジタル化レベル初期段階です。

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正しいデジタル化により、お客さまへの提供価値を継続的に高めて社内の生産性も同時に上げてゆくにはどうすればよいのか。

そのために社長が取るべき行動と成長へのロードマップについては、拙著『中小企業のための会社を正しくデジタル化する方法』で詳しく解説しました。ぜひ参考になさってください。

鈴木 純二：中小企業向けIT化コンサルタント