｢日経平均の最高値更新｣は新たな相場の始まりだ ｢3万8915円超え｣の後はどうすればいいのか

日経平均株価は今年すでに5000円超の上昇。一足早く春が来ている感覚になる。もし最高値を更新したら、それは「新たな始まり」だ（イメージ写真：Getty Images)

日経平均株価は今年に入って以降、昨年末の3万3464円から1カ月半で5023円上昇。先週末（2月16日）は3万8487円で引けた。

16日のザラバでは一時、1989年12月末の終値ベースでの史上最高値（3万8915円87銭）にあと約50円まで迫ったが、今回の「日経平均5000円高」は、昨年初めから7月3日までの「怒涛の8000円高」よりも、スピードにおいても売買代金においても、はるかに迫力があった。多くの投資家は驚愕のうちにその時間を過ごさざるをえなかったのではないか。

「天井が見えない上昇相場」が到来する

この原動力の中心になったのは、アメリカからの大量の資金だ。FRB（連邦準備制度理事会）の利上げと量的引き締め圧力の中でも景気は堅調で、ソフトランディングに成功している。

また、米中対立の高まりから中国への道が遮断される中で、行き場を失った資金が入っていることも大きい。世界からアジアに流れる資金の中心は中国だったが、それが日本へと変わった。

この流れは、どう考えてもそう簡単に終わるとは思えない。日本株市場はデフレ脱却相場からインフレ相場に向かう道半ばだ。苦労してようやくインフレ退治が見えてきた世界のほかの市場から見れば、日本はまさに魅力いっぱいで、すぐには衰えようがない。つまり、日経平均の史上最高値更新は、「今回の相場の終わり」ではなく、「新しい相場の始まり」といえる。

しかもこの新しい相場は、「史上最高値」という目標値があったこれまでの相場と違い、目標値（天井）が見えない相場だ。つまり、投資家はとにかくこの相場にふるい落とされぬように、最後まで（筆者の予想では、バブル発生時まで）ついて行くことが最も重要だ。

だが、日本の投資家は短期志向が根強いうえ、平成バブル崩壊後、あれだけ期待された2013年以降のアベノミクス相場でさえ2年半で当時の高値をつけた経験から、「株は長期で持つものではない」という習性が身についてしまっている。そんな日本の投資家には、「バイ・アンド・ホールド投資法」は極めて難しいことだ。

「移動平均乖離売買法」による売買が今後も有効

そこで、この相場に乗れない投資家や、せっかく買っても上昇過程で売ってしまい、持ち株がどんどん減ってしまっている投資家には、本欄で前々回の「今から日本株を買いたい人に勧める3つの投資法」と前回の「日経平均3万6000円台でも『買い』で問題ないワケ」の2度にわたって提案してきた。