災害時の明暗分ける｢立地のリスク｣の深刻度 ｢水や食料を買い込んでおけばよい｣ではない

残念ながら現状の制度においては、ただ待っているだけでは、災害リスク情報は教えてもらえません。

最近はハザードマップもPCやスマホから住所で検索が可能であったり、自治体がアプリ化したりしているところもあります。立地の災害リスク情報は自ら取りに行き、調べ、知っておくことが求められるのです。

災害リスク対策の流れ

自宅と家族を守るため、特に事前に避難できない地震を中心とした災害リスク対策の流れは、

① 立地のリスクを特定する
② 建物の耐震性を高める
③ 家の中でケガをしないための家具配置や間取りにする
④ 家具の固定や備蓄の準備

というステップになると考えています。決して、水や食料だけ買い込んでさえおけばよい、というわけではないのです。

立地のリスクを知った住み方や土地選びが進むことで、大地震や台風接近時などの被害が軽減され、大事な人や自宅に被害を受ける人が少しでも少なくなることを願っています。

横山 芳春：だいち災害リスク研究所 所長・地盤災害ドクター