地震大国の日本､今の｢住まい｣で確認すべきこと 戸建て､マンション､賃貸それぞれの対策とは

また、避難所や支援物資に大きな期待をかけるのは禁物だ。そのためにも、あくまで「自助」であること、マンションで暮らす1人ひとりがそれぞれの問題としてとらえるよう日頃から問題意識を高めていかなくてはならない。

管理組合としての「防災」は、「自助」の必要性を声高に伝えるのがポイントだと言ってもいい。地域全体で助け合う「共助」のためには、日頃から自治体、地区の町内会などのイベントに、組合として協力しておくこともポイントとなる。

日頃のコミュニケーションの蓄積が、万が一の事態にも大きく役立つことを付け加えておきたい。

災害が起きた後、避難所で過ごすのは過酷だ。高齢者や幼児のいる家庭、また家族同様のペットなどを抱えている場合、共同生活はより難しくなる。

とはいえ、車中泊が続くと、「エコノミークラス症候群」などのリスクも高まる。耐震性の高い戸建てであれば、マンション同様に在宅避難も可能だ。ただし、木造住宅密集地域では火災の危険があるし、津波や土砂災害のおそれがある場所なら、何を置いてもまず逃げることを優先すべきなのは言うまでもない。

1週間の在宅避難に必要な備蓄とは

そのためにも在宅避難ができる環境を前もって準備しておくことが重要だ。4人家族における、1週間の在宅避難で必要な物資の一例は下図の通りだ。

ペットがいる方はペットフードを多めにストックしたり、乳幼児がいる場合には月齢や年齢に合わせ、おむつやミルクなどを用意したりしておく必要がある。

備蓄品の種類や数を確認するなら『東京備蓄ナビ』（東京都総務局総合防災部防災管理課）も参考にしてほしい。家族構成など簡単な質問に答えるだけで、おおよその備蓄品目と必要量を知ることができる。

さらにどの程度ライフラインが止まるかをシミュレーションできる『地震10秒診断』（国立研究開発法人防災科学技術研究所）もおすすめだ。防災に関する情報が網羅されている防災ブック『東京防災』（東京都総務局総合防災部）も、一度目を通しておくと安心だ。

東日本大震災から13年が経とうとしている。大都市圏で地震が起きたとき、自分ならどう動き、動けるのかを身をもって知っておかなくてはならない。また、被災後どのように避難生活を過ごすかについて、今からシミュレーションしておきたい。

長嶋 修：不動産コンサルタント（さくら事務所 会長）