日経平均株価はいったん小休止するかもしれない 大相場は継続でも､3月相場には注意が必要だ

あらためてひとことで言うと、「この新しい相場は『史上最高値』という目標値があったこれまでの相場と違い、目標値（天井）が見えない相場」であり、「投資家はとにかくこの相場にふるい落とされぬように最後（筆者予想ではバブル発生まで）までついていくことが最も重要だ」としてきた。

そうは言っても、この局面で、多くの個人投資家は半導体株の急騰に乗れず、かろうじてバリュー株（銀行・建設・鉄鋼など）の循環物色の恩恵を受けている程度だ。小型株ではむしろ評価損を抱えている投資家も少なくない。

ただし、「押し目待ちに押し目なし」と言われる反面、押し目のない相場もない。上述のような「もしトラ」が実現したら、波乱があるかもしれない（あれば当然買いだ）。

しかし、1989年に比べて力を落としたアメリカがここで日欧と対立して、「新たな東西戦」や「グローバルサウスとのつばぜり合い」に勝てるとも思えない。もし、再びトランプ大統領になってもジョー・バイデン大統領が再選されても、少なくとも外交政策の選択肢の幅は狭いはずだ。

この3月は日本の事業法人の活動が弱まるときで、持ち株の売りも出やすい。また、日経平均の「総合乖離」（25・75・200日移動平均線の乖離率の合計）も40％を超えた。40％超えは昨年6月中旬に日経平均が3万3700円台をつけたときに出現したが、同7月3日の終値（3万3753円）をもって調整局面入りとなったことは記憶に新しい。

相場は皮肉にも「我慢できずに買った」ところ、あるいは持ち株が上がらずに「諦めて売った」ところから変化するものだ。その心は、前者が「日経平均の一服」、後者が「物色対象の拡大」である。日経平均は小休止する局面が近づいているかもしれない。

（当記事は「会社四季報オンライン」にも掲載しています）

平野 憲一：ケイ・アセット代表、マーケットアナリスト