日産の新中計｢3年間で100万台増販｣の現実味 成長戦略を打ち出すが部品会社からは厳しい声

中計達成には新型車が目論見通り売れる必要があるが、それ以前に、新型車を計画通り投入できるかが問題となる。

2年前に発売開始したEV「アリア」は生産に手間取り、今年3月上旬まで日本で受注停止が続き販売機会を逃した。東海東京インテリジェンス・ラボの杉浦誠司シニアアナリストは「ゴーン会長時代から新車の投入の計画が遅れることがよくあった。新規車種をタイムリーに投入できるかがカギになる」と指摘する。

また、EVコストの現行比30％の削減や次世代生産方式の導入、自動運転技術の開発、モビリティサービスやエネルギーマネジメントサービスといった多方面の戦略を打ち出した。これらの実現にルノーや三菱自動車とのアライアンス、先日発表したホンダとの協業などのパートナーシップを活用していく方針も示した。

説明会で内田社長は「これまでのやり方を続けていては成功できない。抜本的な改革が必要で、中期的にやることは明確だ」と語った。確かに、これまでの日産のやり方では新中計も未達に終わる可能性が高い。やるべきこと、抜本改革を実行できるかにかかっている。

井上 沙耶：東洋経済 記者