5月以降の日経平均を決める最大のヤマ場が来た 強気継続でもGW中の相場急変には注意が必要だ

最近の相場でキャッシュポジションを高めているバフェット氏が、はたしてどんな託宣をするか。このように、日本市場にとっては今年中盤の相場（5月～夏場）を決定づけるかもしれない重要な1週間になると思っている。

現時点では日経平均がこのゴールデンウィーク明けから上昇する相場を描いているが、相場は何が起きるかわからない。早速、衆議院3補欠選挙での野党勝利の報が入ったが、最低限、FOMCや各種指標が日経平均を波乱に導くものであった場合の下値メドだけは見据えておかなければならない。

波乱があった場合の下値メドと対処の仕方は？

もし波乱があった場合の重要な下値の価格は3万7434円だ。これは、昨年10月4日の3万0526円から今年3月22日の史上最高値4万0888円までの上昇分である1万0362円の、3分の1押し水準に当たる。日経平均が4月19日に取引時間中に3万6733円まで下落して今年最大の下げ幅を記録したのも、この3万7434円を下回ったのが1つの大きな理由だ。

4月26日現在では3万7934円と大きく戻しているが、再度3万7434円を下回ると弱気の投資家が増えることから、正直なところ下回ってほしくない。もし下回ると、次は前述の上方幅の半値押し水準である3万5707円が下値メドになりそうだ。

また、このコラムでも複数の移動平均線との乖離率で上げ下げのメドを判断することの有効性を何度も説いてきたが、同日現在で日経平均の3つの総合乖離率（25・75・200日移動平均乖離率の合計）は約5.9％ポイントだ。このことから、テクニカル面での需給バランスが拮抗する「総合乖離ゼロ地点」を計算すると、同日現在では3万7180円前後となる。この価格ゾーンも覚えておきたい。

ただ、もしこのような波乱があった場合、資金に余裕がある投資家なら買いで対処すればいい。すでに十分買ってしまって余裕のない投資家は我慢すればいいだけだと思っている。私の強気は何ら変わっていない。

（当記事は「会社四季報オンライン」にも掲載しています）

平野 憲一：ケイ・アセット代表、マーケットアナリスト