日経平均をめぐる｢2つの激しい攻防戦｣とは何か ｢弱気派｣と｢強気派｣､正しいのはどちらなのか

一見、日経平均の4万円台回復は遠いようにも見える。だが「激しい攻防戦」の中で、上昇の機会をうかがっている可能性がある（写真：ブルームバーグ）

日経平均株価は5月24日に反落、3万8646円で終えた。現在の日経平均はテクニカル面から見ると「2つの攻防戦」が展開されている。

「2つの攻防戦」とは何か？

それはどういうことか。1つは売り買いのコストである移動平均線をめぐる攻防戦だ。特に、4月中盤から続いている「75日移動平均線を中値（高値と安値の中間値）とする攻防戦」は一段と激しさを増している

日経平均は、今年序盤の急騰によって、短期の25日移動平均線からの乖離率は＋7％超まで広がって過熱した。だが、その後はスピード調整で4月に入りマイナス乖離となった。

そのため、投資家の目線は中期の75日移動平均線に移った。しかし、その75日移動平均線からの乖離率も4月相場ではプラスマイナスを繰り返すうちに、短期の25日移動平均線が上からかぶさる形でデッドクロスとなった。

これは弱気シグナルのはずだが、直後に日々線（当日終値）がこのデッドクロスポイントを上抜けし、一転、買いシグナルに変わった。現在は25日と75日移動平均の狭間に入り込んで、両者のシグナルを消し合う攻防戦となっている。

2つ目は自動売買に使われていると思われる上値・下値のポイントをめぐる攻防戦だ。日経平均終値ベースでの今年の高値4万0888円（3月22日）のスタートは、昨年10月4日の3万0526円である。

このときの上昇幅は1万0362円という短期急騰相場だったが、その後は4月19日の1011円安の3万7068円で押し目を確認したあと、4月24日の3万8460円、5月7日の3万8835円、5月20日の3万9069円、5月23日の3万9103円と、激しく上げ下げを繰り返しながらも、じりじりと上値を取っている。

しかし、やはり4万0888円を抜けて新しい上昇波動が確認されるまでは安心はできない。目先の攻防戦の上値は5月23日の3万9103円、下値はその前日の3万8517円となるが、下値は5月9日の3万8073円までがセーフティーゾーンと考える。これが2つの攻防戦の詳細だ。

｢弱気派｣と｢強気派｣の見る景色がまったく違っている

このような激しい攻防戦が展開されるのは、弱気派と強気派の見る景色がまったく違うからだ。

内閣府が5月16日に発表した2024年1〜3月期のGDP速報値は、物価変動の影響を除いた実質の季節調整値が前期比0.5%減、年率換算で2.0%減だった。2四半期ぶりのマイナス成長となり、日本経済の停滞を印象付けただけでなく、民間予測の中心値の年率1.5%減を大きく下回っていた。