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震災パニックという「暴落相場」で得た5つの教訓 凄まじいまでの「投げ売り相場」でやるべきこと

東洋経済オンライン / 2024年6月19日 15時0分

携帯電話は生きていたが、証券会社のホームページには接続できない。かろうじて株価だけはヤフーファイナンスで確認できたが、「ざっと1000万円以上が吹き飛んでいるな」と確認できただけだった。決済したくとも、市内のインターネットカフェはすべて休業だった。

なぜ月曜日に損切りできなかったのか。多分、私と同じような状況だった人が多かったからだろう。私などはまだ良いほうで、ライフラインの確保に精一杯だった人も多かったはずだ。

もしも取引が可能な環境であっても、ストップ安に張りついた状況を見れば、恐れをなして、「明日になれば」とあらぬ期待を持ってしまった人もいたと思う。実際に火曜日になってみると、今度は原子力発電所の問題が噴出し、さらに状況は悪化した。

私はというと、火曜日の15日、会社があるはずなので東京へ戻ろうとしたが、計画停電のため、つくば駅で足止めを食らった。

仕方なく、インターネットカフェを探し、やっと見つけた店で13時20分、メインの証券口座へ金曜日以来、4日ぶりに接続することができた。こんなに口座を見なかったことはない。

ただし、店は15時で閉めるという。慌てて口座の状況を確認し、対応する。口座の維持率は100%を割っていた。

維持率とは信用取引の安全性を示す比率だ。大ざっぱにいえば、信用で建てたポジションの総額(建玉)と、差し入れている担保証券現金との比率だ。これが100%を割っていれば、担保よりも建玉のほうが大きいということだから、いわば「債務超過」で相当危ない。

「底打ち」が近そうな銘柄に買い替えることに

個別の株価を見ると、保有額の大きい10銘柄は軒並みストップ安かそれに近い状態だった。

ただストップ安売り気配の銘柄ばかりではなかった。ストップ安の価格で値がついているか、あるいはストップ安の1〜2円ほど上で注文が成立している銘柄もある。

こうした状況を見るとストップ安ラッシュは終わりに近そうで、「原発問題は株価にほぼ織り込まれようとしており、底値は近い」と感じたが、維持率が100%を割っている状態では、おいそれとは新たな株を買えない。

15時の閉店時間を気にしながらも、超低位株のTYO(上場廃止)や配当利回り狙いで買っていたソントン商品(上場廃止)、復興関連で値持ちのよかった三協フロンテアを決済し、まず現金を作った。

代わりに買ったのは澤田ホールディングス(現・HSホールディングス)だ。ストップ安水準の手前で注文が成立しており、底打ちは近そうに思えた。それにポートフォリオでもっとも比率の大きな銘柄でかつ含み益があったため、この銘柄なら多少の下落には持ちこたえられたからだ。

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