｢三上悠亜コラボ｣批判が"ピントはずれ"の根拠 ｢世間に悪影響｣｢企業のイメージダウン｣は本当か

一方で、誹謗中傷が広がっていく影響は無視できないかもしれない。しかし、だからと言って、企業側がコラボを取りやめるかというと、そうはならないだろう。取り下げることで批判も浴びるだろうし、誹謗中傷に屈するほうが企業イメージを下げることになるからだ。

過去のセクシー女優が日陰の存在だった時代であれば、彼女たちがメディアで多少目立ったところで、「逆境の中、がんばっている」と人びとから捉えられたのかもしれない。

現在のように、セクシー女優が市民権を得て、インフルエンサーとなり、トレンドをリードしたり、堂々と自分の意見を主張したりするようになった時代では、反動として、「目立たないようにしていろ」「おとなしくしているべきだ」という意識が生まれているのかもしれない。

“障がい者インフルエンサー”が叩かれるようになったのと同じ構造である。言ってみると、これは上下関係意識、差別意識の表れだ。しかし、多くの人は「差別ではない」「偏見はないけど」といった言葉を添えて批判を行う。

匿名の批判を真に受けることはない

先述のように、企業やメディアは普通にセクシー女優をキャスティングするようになっているし、起用される人たちの多くは、複数の肩書を持っており、セクシー女優は肩書のひとつにすぎない。

紗倉まなさんは、その後、野間文芸新人賞の候補に選ばれている。2022年には元セクシー女優の鈴木涼美さんが芥川賞候補にもなっている。もはや、セクシー女優は一部のSNSユーザーが言うようなアングラな存在ではなくなっている。

コラボする企業側も、匿名の人たちの声を真に受ける必要はない。また、匿名の人たちの誹謗中傷に対して説明をしたり、反論をしたりしても、砂漠に水を撒くようなもので、ほとんど効果はないと言える。

そういう人の声は完全に無視してもよいと思う一方で、三上さん自身がXに投稿されている通り、度が超えた誹謗中傷も多数見られている。

「有名税」というには、心理的、労力的な負担が大きすぎる代償であるように思う。

攻撃を受けた本人が対応しなければならないというのが現状だが、本来は、SNSの場を提供しているプラットフォーム企業が誹謗中傷対策をもっと強化すべきである。

西山 守： マーケティングコンサルタント、桜美林大学ビジネスマネジメント学群准教授