有吉も苦言｢芸能人の盗撮｣やめない週刊誌の切実 福山雅治や賀来賢人らも怒りの声をあげたが…

つまり、盗撮された瞬間や掲載期間だけでなく、データがどこかで保有される限り、リスクが続いていくことになります。

有吉さんは「生後数ヶ月の子供の写真に　未成年の犯罪者みたいにモザイクかけてまで　掲載。まあイヤでしょ」とつづっていました。そんな無慈悲な行いに加えて、この先、子どもが記者やカメラマンを怖がることなどの心理的な不安も考えられます。

有吉さんは有名人ですが、そうではない子どもに“有名税”という言い訳は通用しませんし、“報道の自由”という決まり文句も理解を得られないでしょう。

実際、有吉さんの投稿には、「売れるなら何でもするってイメージしかない」「対象が著名人だと逮捕されないのも不思議」「デタラメだろうがなんだろうが書いたもん勝ちだもんね。賠償金より売上の方が大きいのも問題」などの週刊誌批判が殺到。中には「記者を実名で晒せ」「廃刊に追い込め」などの強烈なコメントもあり、擁護の声はほとんどありませんでした。

「怒った人は追いかけない」スタンス

実は福山さんと近い時期に、賀来賢人さんも子どもに対する週刊誌報道に苦言を呈していました。その後、2人の家族に対する記事は出ておらず、再び怒るような事態には至っていません。

これは言わば、「怒った人はもう追いかけない」という週刊誌側のスタンスであり、裏を返せば「まだ怒られていない人は掲載するかもしれない」ということ。「完全にあきらめてはいないけど、人を見ながらときどきやりたい」というニュアンスなのでしょう。

週刊誌を発行する出版社はカレンダーや写真集などのビジネスも重要な収入源だけに、芸能事務所の大小による対応の違いこそあるものの、それほど無理をしないスタンスに変わっている様子が見てとれます。

また、週刊誌サイドの背景として見逃せないのは、「以前ほど芸能人のプライベートに興味関心がない」「家族のエピソードや写真は見たくない」という人が増えたこと。

実際、それを掲載しても部数が伸びなくなったことで、「むしろ売るためには写真集のようなグラビアを重視したほうがいい」という考え方に変わった感があるのです。

さらに切実なのは、「取材費の予算が取れないうえに、猛批判を受けるリスクが大きくなった」こと。長時間の張り込みや聞き込みが難しくなり、撮りに行くとしても飲食店、ショッピング、公園、テーマパーク、保育園、学校、習い事などの出入りレベルにとどめる編集部や記者が少なくないのです。

芸能事務所とメディアは「持ちつ持たれつの関係性」