動画プロモーションが下手な会社に欠けた視点 テレビディレクターが語る中小企業の優位性
東洋経済オンライン / 2024年8月22日 16時0分
各企業が動画関連のプロモーション活動に注力するようになっています。動画プロモーションが、商品販促やサービスの集客、優秀な人材、自社ブランディングなど、企業の経営活動をさまざまな面で後押しする強い力を発揮しているからです。特に、最近の傾向のひとつに大企業にも見劣りしない、目立った成果を出す中小企業が増えている点が挙げられます。
本記事では、『ズームイン!!朝!』や『ZIP!』、『ゆうどきネットワーク』『ビビット』など地上波テレビ番組を手掛けたテレビ映像ディレクターで書籍『動画プロモーション入門』の著者である小笠原剛氏が、中小企業にとっての動画プロモーションの優越性を、実際に成功している中小企業の事例を交えて解説します。
「動画の品質」よりも「視聴者の興味」が重要
中小企業にとって動画プロモーションは勝機ある施策です。下記の図を見てください。
【画像でわかる】動画プロモーションで実際に何をやればいいのか
2018年にGoogle社は3200人を対象に動画に関する調査を行ないました。その結果によれば、視聴ユーザーは「動画内容の品質」そのものよりも自分の興味・関心を1.6倍重視することがわかりました。同様に、著名人が出演しているかどうかよりも自分の興味・関心を3倍重視する傾向があることも明らかになりました。
このことから、有名タレントを起用したり、お金をかけた映像でなくても、視聴者が興味あるコンテンツをどのように取り上げるかが重要であることが読み取れます。逆にいえば、中小企業でも視聴者層を明確に設定して、そのターゲットが興味を持つ内容をうまく自社商品やサービスと関連づけて訴求することができれば、動画プロモーションを成功させることができるということです。
さらに、現在は動画制作の環境は大きく変わりました。もちろん、プロの映像制作会社に動画制作を依頼すれば、100万円以上かかることは変わりありません。しかし、自社で低コストかつ高クオリティのコンテンツを簡単に実現できるようになっており、特に撮影カメラや編集作業は最低限の費用で済みます。
例えば、撮影カメラはスマホ1台あれば十分です。スマホのビデオ録画機能は日を追うごとに向上しており、最近では映画やミュージックビデオをスマホで撮影した作品がリリースされているほどです。
もし所有しているスマホの型式が古かったとしても動画が撮れればOKです。なぜなら効果的なBGMや字幕、画面の拡大や切り替えなど高度な編集作業が簡単にできるからです。また、その編集作業も「Filmora(フィモーラ)」という編集ソフトを使えば、予算1万円以内で始めることができます。スマートフォンは、ほとんどの社会人が持っているでしょうから、初期費用の1万円を除けば、継続的に動画を制作するコストは0円に抑えることだってできるでしょう。
この記事に関連するニュース
-
障がいを抱えたクリエイターが新たな価値を創造!就労継続支援B型事業所「サブカルビジネスセンター札幌」にて企業オリジナルのバーチャルアバターの制作・運営サービス開始
@Press / 2024年11月25日 10時0分
-
中小でもできる!ITブランディング 第31回 「明瞭会計」のランディングページで信頼獲得~TARA谷取締役
マイナビニュース / 2024年11月15日 17時43分
-
地域を制するSEOコンサルティングサービスを提供するウェブココル株式会社がYouTubeチャンネル「チャレンジ地域SEOチャンネル」を開設
@Press / 2024年11月12日 10時0分
-
第16回コンテンツ東京に出展決定!映像づくりは、つくる前から始まる。エレファントストーンが提案する新しい映像制作のカタチ
PR TIMES / 2024年11月11日 16時45分
-
小学生9人が新サービスを考案し、起業家にプレゼンする「ビジネスコンテスト」を11/23開催決定。
PR TIMES / 2024年11月6日 11時15分
ランキング
-
112月の電気代、大手9社で値下げへ 1月からは補助金も再開
日テレNEWS NNN / 2024年11月28日 15時14分
-
2ダイハツ 軽トラ「ハイゼット トラック ローダンプ」約5千台リコール届け出
ABCニュース / 2024年11月28日 15時44分
-
3トヨタの世界販売台数、10月として過去最高…国内生産は前年の反動で8・3%増
読売新聞 / 2024年11月28日 13時30分
-
4東京4位、日本から4都市 世界都市ランキング100
共同通信 / 2024年11月28日 14時52分
-
5業績悪化のユニチカ、上埜社長ら全取締役が辞任へ…ガバナンス強化に向け新体制へ
読売新聞 / 2024年11月28日 18時35分
複数ページをまたぐ記事です
記事の最終ページでミッション達成してください