若き｢億り人｣が選んだのはアメリカの投信とETF 急落前に売って高騰前に買った､投資術の極意

東洋経済オンライン / 2024年10月15日 7時0分

世界やアメリカに投資する投信やETFに注目すべき（写真：YevgeniySam / PIXTA）

2024年1月の新NISA（少額投資非課税制度）のスタートをきっかけに、投資ビギナーがこぞって参入した投資信託。いわゆる定番の「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー＝オルカン）」などを中心に、多くの資金が流入している。

『週刊東洋経済』10月19日号（10月15日火曜発売）では、「投資信託大解剖」を特集。株式市場が乱高下する中、新NISAで市場の目が向きそうな次の投資テーマ、投資のプロ12人が厳選した注目ファンド、7つの指標で見た投信ランキングなどを、誌面で展開している。

ここでは東京大学卒業後、20代で”億り人”を達成した「東大ぱふぇっと」氏が投資術の極意を明かした。

投資を始めると、「投資信託とETF（上場投信）はどう違うのか」と、疑問に思ったことがあるのではないだろうか。とくにアメリカ向けや全世界向けなど海外市場に投資するとき、選択肢がある中でどちらを選べばよいのか迷うこともあると思う。

海外向けの投信とETF、一見似ているように見えるが、実はそれぞれ異なる特徴を持っている。投資の目的に応じ使い分けることで効果的な資産運用が可能だ。

まず投信は、100円以上なら1円単位の投資が可能で、手軽に定額積立ができる。アメリカ市場が対象であっても、日本円で投資できるので、両替も不要。中でも積立投資をするなら、インデックスファンドがいちばん適している。

また無配型の投信の場合、分配金を払わずに再投資するため、投資効率が高い。分配金が内部で再投資されることで、支払う税金も節約でき、効率的に資産を増やすことができるわけだ。売買手数料が無料の投信もある。

ただし、投信は注文から約定まで約3日かかるうえ、指し値注文もできないため、タイミングを狙った投資には向いていない。

ETFならリアルタイムで指し値注文が可

一方、ETFは、投資単位が1口単位。株のように市場でリアルタイムに売買される金融商品である。チャートを見ながら指し値注文（価格指定）ができるため、タイミングを狙った投資が可能だ。

またETFのほうが投資対象は多彩で選択肢が多い。例えば配当狙いで投資をしたいと思う場合、「バンガード・米国高配当株式 ETF」や「SPDR ポートフォリオ S＆P500 高配当株式ETF」などのETFがある。

なお、アメリカ向けのETFは米ドルでの取引となるため、投資する際には円をドルに両替する必要がある。円貨で決済をすることも可能だが、為替手数料が若干高くなってしまうので、事前に両替しておいたほうがよいだろう。