米銃乱射事件の遺族が作った無料ゲームの意図 娯楽ではない､命を守るための｢避難訓練｣

アメリカの銃乱射事件から生き延びるサバイバルゲーム『The Final Exam』を紹介。単なる怖いゲームではなく、現実と隣接しているのがポイントだ（画像：ゲームより撮影）

日本に住んでいてもアメリカの銃乱射事件のニュースはしばしば耳にする。銃が身近にないわれわれにとってはそれこそ遠い国の話のように感じられるかもしれないが、それを体験できるゲームが登場したのだ。

【写真で見る】ゲームの舞台はとある高校。銃撃犯が学内を歩き回っており、見つかったらすぐに撃たれるような状況になっている

2024年9月にリリースされたPC向け無料ゲーム『The Final Exam』は、マージョリー・ストーンマン・ダグラス高校銃乱射事件の被害者、ホアキン・オリバー氏の両親がゲーム開発会社と協力して制作したゲームである。

ただ学校に通っていただけなのに、いきなり銃乱射事件に巻き込まれ、場合によっては命を奪われる可能性すらある。アメリカのシリアスな現状を描いたゲームといえよう。

「10分間」で銃乱射事件から生き延びる

プレイヤーは、突如発生した銃乱射事件から生き延びるために、“10分間の地獄”から逃げなければならない。

なぜ10分間なのかというと、これは銃乱射事件における平均的な時間とのこと。その10分間の行動によって生き残れるか否かが変わるわけで、そこまで厳しい現実が学生たちにいきなり訪れるわけだ。

ゲームは主観視点で進行し、銃撃犯から逃れるために学校のさまざまな場所を進むことになる。あるときは体育館でベンチの裏に隠れて犯人をやり過ごし、あるいは机でバリケードを作り、もしくは銃弾が飛び交うなかで姿勢を低くしながら先へ進む必要もある。

銃撃音や叫び声は聞こえるが、銃や血、そして死体といった直接的な表現は存在しない。操作でミスをすると死亡扱いになるものの、そのときも「あなたはもう学校へ行けない。パークランドの虐殺で亡くなった17人の子供と同じように」とメッセージが出る程度になっている。

また、ゲームを進めるなかで、アメリカにおける銃規制の法律の重要性が説かれる。たとえば「BAN OF ASSAULT WEAPONS」は軍用に設計された武器の販売を禁止するもので、これを採用すれば銃乱射事件で使われる武器の販売を禁止でき、11件の事件を阻止できたとされている。

しかし、アメリカにおいてこの法律を採用しているのは9州のみにとどまっているという。

政治的主張がゲームで行われる時代

ドナルド・トランプは、アメリカで相次ぐ銃乱射事件の一因がゲームにあると主張していた。つまり、銃を規制するのではなく、ゲームを規制すれば凶悪な事件が減ると言っていると解釈せざるを得ない。