プロが教える「AI時代にお勧め」の「意外な資格」 不確かな情報に惑わされずに学ぶヒント
東洋経済オンライン / 2024年11月15日 11時0分
すっかり企業やビジネスパーソンにもお馴染みの話題となったChatGPTをはじめとする生成AI。多くの人がその最新情報や有効活用の方法を求めてインターネットを検索し、それらの情報はSNSのビッグコンテンツになりつつある。しかしそうした情報には有益とは言えないものも多く、生成AIを適切に学ぶ上でふさわしくない場合もある。『会社で使えるChatGPT』(東洋経済新報社)を刊行した著者が、AIを学ぶ上での注意点と、役に立つ資格について解説する。
「プロ驚き屋」にだまされない。
ChatGPTを含めたAIの進化と社会の変化に対応するには、学ぶしかありません。しかし、その「学び方」で損をしている方も多く見かけます。
たとえばChatGPTにおける最新情報を調べる際は、Twitter(X)やInstagramやFacebookなどのSNS、YouTubeやTikTokなどの動画投稿サイトに注意してください。情報発信における速さと量は突出しているものの、「○○がヤバすぎ!」「誰でも○○できる!」「○○(既存の製品やサービスや職業)は終了!」のような誇張した表現や根拠のない断定が見受けられます。
さらに既にSNSなどで公開された情報(発表内容や活用事例や画像や動画など)の転載や、第三者が作成した資料(プレゼン資料や学習教材など)を紹介する体で注目を集めます。こうした行為には、さも投稿者自身がChatGPTにおける有識者であるように錯覚させる印象操作が見受けられます。
このような投稿を繰り返す理由は、閲覧数を増やして収益を受け取る、リンクのクリックや申し込みで報酬を得られる外部サービスに誘導する(アフィリエイト)、フォロワーを増やして見た目だけの信用を高めて自分の仕事につなげることです。あくまで投稿者は他人の成果を紹介(正確には「転載」)するだけで、専門家でもなければ、何の成果も挙げていません。毎日ネットを調べているだけです。
こうした作為的な情報を流す存在は「プロ驚き屋」と呼ばれます。無視しましょう。
また、SNSやネット広告において無料プレゼントなどをきっかけにLINEの友達登録に誘導して第三者が閲覧できない環境に誘い込み、高額なセミナーや個人カウンセリングを契約させたり、「情報商材」と呼ばれる高額な価格に対して価値が低すぎるノウハウ集を販売する手口について注意喚起しておきます。そもそも実名、匿名、顔出しの有無、立場(フリーランス・社長・外資系IT企業社員・シリコンバレーの起業家など)を問わず、何かを買わせようとする相手は信用できません。
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