上場廃止のスノーピーク｢純利益99％減｣の背景 在庫が余りすぎて安全性は｢危険水域｣へ

業績は急激に悪化し、上場廃止となったスノーピーク。決算資料を読むと、「ブーム終焉」以外の理由がみえてきます（写真：えりんこ／PIXTA）

コロナ禍でのキャンプブームを追い風に急成長したスノーピーク。

しかしブームが「ピークアウト」してから、業績は急激に悪化。2023年12月期決算では「純利益99.9％減」という衝撃的な現状を発表し、2024年7月には上場廃止となりました。

同社になにがあったのでしょうか。決算資料を読むと、「ブーム終焉」以外の理由がみえてきました。

佐伯良隆著『100分でわかる！ 決算書「分析」超入門 2025』より一部抜粋・編集してお届けします。

純利益は赤字寸前！　ベースアップが利益を圧迫？

スノーピークは、1958年に新潟県で金物問屋として創業。その後、国内有数のアウトドア総合メーカーに成長し、近年はコロナ禍での3密回避から起きたアウトドアブームで高い注目を集めました。

【業績の推移を見る】コロナ禍で売上が急拡大も、2023年12月期の売上は急失速

損益計算書をみると、コロナが流行した2020～2022年にかけて、同社の売上は1.8倍に拡大。ところが当期（2023年12月期）の売上は、前期から16.4％減の257億円と、運動量が一昨年並みまで低下しています。

決算説明資料で国内売上の推移を確認すると、月商は2022年7月から前期を下回り始め、2023年は1月を除いて軒並み低下しています。ここから、アウトドアブームにより高まったキャンプ用品特需の反動減が、2022年の夏頃から訪れていたことが読み取れます。

また、事業別の売上（→下グラフ）では、アウトドア事業が前期から21.5％減少。

販売形態別（→下グラフ）では、ディーラー（小売り）卸が48.1％減と、大きく減少しています。

これについて同社は「卸売先の当社商品在庫は適正水準に近づきつつあるが、エントリー商品を中心に実売が減少」と説明。つまり、当期の売上減の主因は、ブーム終焉により初心者向け商品が売れなくなったことであり、その結果、小売店が一時的に過剰在庫に陥ってしまったとわかります。

続いて、営業利益をみると、前期比74.3％減で、営業利益率は売上が同規模の2021年と比べて11.2ポイントも減少。原因は、販管費の増加にあります。

有価証券報告書から販管費の内訳を調べると、特に「給料手当」の割合が大きく、2021年が24.5％に対し、2023年は27.0％とさらに増加。従業員数から1人当たり給与を単純計算すると、2021年が406万円に対し、2023年は506万円と100万円上昇していることから、給与のベースアップが利益を圧迫したと分析できます。