日本企業は｢中国の素早さ｣についていけるか？ 2025年SDV投入ラッシュも油断ならない緊迫感

小鵬汽車（シャオペン）やNIO（ニオ）などの新興メーカーをはじめ、すでに20以上の自動車ブランドが、消費者が高い関心をよせるNOAサービスを導入している。

運転支援機能そのものも、高速道路での車間距離保持や車線変更などから、一般道路で自律走行を可能にするシステムへと進化している。

中国ではパワートレインや航続距離だけではく、運転支援機能もクルマ選びの重要な要素になっており、こうしたシステムの充実度や使い勝手の良さは重要だ。

日系メーカーに浮かび上がる3つの課題

日系各社も、先進的な自動運転機能でEVの差別化を図ろうとしている。

トヨタと日産は、自動運転用ソフトウェアを手掛ける中国新興のMomenta（モメンタ）と共同開発したシステムを採用し、マツダは、合弁相手の長安汽車（チャンアン）のプラットフォームと技術を活用。ホンダは自社開発するシステムに、ファーウェイのディスプレイやiFLYTEK（アイフライテック）の音声技術を導入する。

中国メーカーにやや後れを取った日系メーカーだが、これから登場するクルマは大いに期待ができそうだ。

一方、日系メーカーには課題も浮かび上がる。それは大きく3つあり、ひとつ目は「新車開発のスピードアップ」だ。

これまでのエンジン車では、開発期間「3年以上」というのが一般的だった。しかし、中国新興勢のSDVは、ソフトウェアや制御ユニットのアジャイル開発を行い、従来の業界の常識を一変させている。

ハードウェアとソフトウェアを分けて開発できるプラットフォームに力を入れ、開発期間の短縮を実現した。実際、新車開発からラインオフまでの期間を調べてみると、ホンダ「イエP7」が約40カ月かかったのに対し、新興勢は15～20カ月、BYDは16～22カ月と短い。

つまり、中国企業はリスクを取りながら素早く製品を市場に投入し、フィードバックと改善を繰り返しながら、技術や製品の進化を進めてきたわけだ。

技術元メーカー車との競合

ふたつ目の課題は、兄弟車でカニバリゼーションを起こす可能性である。日系メーカーは提携先のプラットフォームを活用し、開発期間とコストダウンを実現している一方、同じプラットフォームを使う中国ブランド車と競合することになりそうだ。

長安汽車の「EPA1」プラットフォームで開発されたマツダEZ-6 は、長安汽車「深藍（ディーパル）SL03」の兄弟車であり、広汽AIONのプラットフォームで開発されたトヨタ「鉑智3X（bZ3X）」は、広汽「AION V」の兄弟車である。