トップダウンの会社で頻発｢PDCAのPが長過ぎ問題｣ ｢リスクを最小限に抑えたい心理｣が失敗を呼ぶ

ステークホルダーの慎重な姿勢

トップダウン戦略では、多くのステークホルダーが戦略の策定に関与します。これにはマーケティング部門だけでなく、経営層、営業部門、製品開発チーム、法務部門など、様々な関係者が含まれます。

大規模なキャンペーンやプロジェクトでは多額の予算が投入されるため、失敗のリスクを最小限に抑えたいという心理が働きます。そのせいで関係者は計画段階で慎重になり過ぎる傾向があります。誰もが自分が承認した戦略で失敗したくはありません。

しかし、100％確実なロジックやエビデンス、フレームワークというものはこの世に存在しません。もし存在するなら、もはや意思決定者は不要です。しかし、過去から現在に至るまで意思決定者が存在し続けていることは、100％確実なものなどないことを証明しています。

仮説に仮説を上塗りする

失敗回避が目的化してしまう風潮が強まると、初期の仮説に対して、さらに仮説を上塗りする形で計画が進められます。

例えば、ターゲット市場の選定に関しても、最初の仮説に対して「もしこの市場が反応しなかったら」という懸念が生じ、その対策として別の仮説が追加されます。これが繰り返されると計画の複雑さが増し、もともとの目的から逸脱してしまいます。

計画段階の過度な長期化

仮説の上塗りが続くと計画段階が過度に長期化します。関係者がそれぞれの懸念を解消するために追加のデータやリサーチを要求し、次々と新しい仮説やシナリオを検討するため、計画の最終化に時間がかかります。

このようにして計画段階が延びることは、マーケティングのスピード感を損ねるだけでなく、リソースの無駄遣いにもつながります。

リスク回避のための非効率な決定

ステークホルダー間の合意を得るために、多くの妥協や非効率な決定が行われることがあります。

本来であれば迅速かつシンプルな戦略が望ましいのですが、過度な慎重さ故に、複雑で重たい戦略がつくり上げられることになります。

この結果、計画段階で想定していたリスクが避けられないばかりか、新たなリスクが生じることもあります。

「Pが長過ぎ問題」の影響とその結果

続いて、そのリスクや悪影響について解説しましょう。

スピード感の喪失による対応力や競争力の低下

計画段階で過度に長期化すると、実行段階に移行した時点で市場環境や消費者のニーズが既に変わっている可能性があります。

トップダウン戦略は、もともと大規模であるため柔軟に対応することが難しいのですが、計画段階が長引くことでさらにその対応力が低下します。市場の変化に迅速に対応できず、結果として競争力を失うリスクが高まります。