ニデックの"敵対的TOB"次は牧野フライスに触手 永守氏の野望は｢世界一の工作機械メーカー｣

また牧野フライスは、ニデックが持たない放電加工機も得意とする。刃物でなく電気エネルギーで対象物を削る機械で、硬い素材などの加工に使われる。

ニデックは2030年の工作機械事業の売上高目標6000億円を掲げており、いずれも達成に向けて強化したい製品群だろう。

PBRは1倍割れが常態化

ただ業界内でのブランド力の割には、牧野フライスの株式市場での評価は芳しくなかった。時価総額は2024年12月26日時点で1929億円と、同3570億円のDMG森精機、同2183億円のオークマの後塵を拝していた。

ニデックはTOBの予告と同時に、牧野フライスの取締役会に宛てた「経営統合に関する意向表明書」を公表。その中で「PBR（株価純資産倍率）は0.84倍（2024年12月26日現在）となっており、資本市場で十分に評価を得られているとは言い難い」と指摘した。

そのうえで「製品ラインナップの補完のみならず、（歯車加工などの）複合加工を実現する技術・ノウハウやソフトウェア開発の面で専門的な知見を共有できる。このアドバンテージを有効活用し、新製品・ソリューション開発をスピードアップすることで、激しくなる競争環境の中で貴社の事業をより強固にする」と買収の受け入れを求めた。

ある工作機械メーカー幹部は「ニデックが次の買収先を探しているのは周知の事実だったが、業績が堅調な牧野フライスを狙うとは驚いた。業界再編がさらに進むのでは」と警戒する。

懸念されるのは、両社の社風の違いだ。ニデックは2030年度の売上高10兆円を掲げるなど、高い目標を公言して突き進む「猛烈企業」として知られる。

一方、牧野フライスは業績の計画を控えめに開示することが多く、どちらかといえば目立つのを嫌う職人肌の集団。実際、ある同社社員は「文化が違いすぎて、すんなりと一緒になれるかは微妙に感じる」と話す。

TOB開始は4月4日と予告

ニデックは牧野フライス側に「適切に判断するため」の期間を設けるとし、TOBの開始を今年4月4日からと予告する。ただ、延期を求められても基本的には応じないと明言しており、同意を得られなくても買収に突き進む姿勢だ。

一方、牧野フライス側の特別委員会は1月15日、買い付けの開始日を今年5月9日に延期するよう求める書面をニデックへ送った。その理由を「株主が2025年3月期の決算を踏まえて本件の是非を熟慮するため」と記した。

さらに事前の打診すらなかった点を「大変遺憾ながら、通常のプラクティスを逸脱した不誠実な手法といわざるを得ない」と批判。完全子会社化が目的ならば、TOBの下限をニデック側が示した議決権の50％から3分の2に引き上げることも要望した。

牧野フライスの株価は買収提案の発表直後にストップ高となり、その後もTOB価格の1万1000円を超える水準で取引されている。ニデックは今回のTOBで工作機械のトップ層に躍り出るのか。2025年の工作機械業界は、再編をめぐり波乱含みだ。

石川 陽一：東洋経済 記者