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「財務力が強い上場企業ランキング」トップ300 フジ・メディア・ホールディングスの順位は?

東洋経済オンライン / 2025年2月3日 7時30分

過去18回のランキングトップの現状

最後に過去18回のランキングトップの現状をご紹介する。第1・2回トップの武田薬品工業は123位(3451点)。第3~5回の3年連続と15・16回トップの任天堂は51位(3623点)。

4年連続トップ(第6~9回)だったINPEXは2位、第10・11回トップのSUBARUは10位(3769点)。第12・13回トップのLINEヤフー(旧ヤフー)は35位(3656点)。2年前のトップの中外製薬は5位、昨年トップの東京エレクトロンは4位と過去のトップ企業はほぼ100位内に残っている。

会社四季報オンラインのスクリーニングで調べると、今期の最高益更新企業は1101社となった(2025年1月27日時点)。多くの企業で依然好業績が続く見込みだ。次回のランキングも上位企業の順位争いは激しくなりそうだ。

1〜50位

51〜100位

101〜150位

151〜200位

201〜250位

251〜300位

●第19回東洋経済・上場企業財務評価(東洋経済財務力ランキング)について

東洋経済新報社「財務・企業評価チーム」が作成。東洋経済が保有する財務データを使い、多変量解析の主成分分析手法で成長性、収益性、安全性、規模の4つの分野で評価した(分析方法についてはこちらを参照)。

対象会社は原則として2024年9月1日時点に上場している一般事業会社で、銀行、証券・先物、保険、その他金融を除き、各新興市場を含む。決算期は2024年3月期までが対象。財務データは上場後の決算で直近3期平均(最低1期は必要)を使用。指標データなどで分母がマイナスになり計算できない場合、その期は「計算不能」となる。

決算ベースについては、各期とも連結優先。ただし、連結開始や廃止などで連結と単独が混在する場合もある。また、変則決算がある場合は6カ月以上の決算期のみ使用。売上高、営業利益、経常利益、当期純利益などのフロー項目は12カ月に調整した。

分析手法として使ったのは多変量解析の主成分分析。この手法は多数の変数を要約し、少数の情報で全体の特性を代表させることができる。財務データのような多数存在する項目を少ない情報に集約でき、総合評価が可能になる。

主成分分析で求められた第1主成分得点を偏差値化し、異常値をならすために最大70、最小30に変換。さらに最高1000、最低500に調整して各分野の得点とした。4つの評価分野の各得点を合計したものが総合得点となっている(総合得点の最高は4000点)。*マークは作成基準日(2024年9月1日)以降の上場廃止企業。

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