日本株の｢2月の勝者｣になるための条件とは何か 相場は不透明だが､透明になってからでは遅い

アドバンテストや東京エレクトロンなど、日本のAI関連株が乱高下する不安定な相場の割にはチャートの形は悪くない。「そんなことを言っても4万円を大きく超えることができず、上値を取れない相場だ」とネガティブにも言えるが、1月22日からの東証プライム市場の日々の売買代金は4兆円を超えており、決して低調な相場ではない。

一方のアメリカ株も、日経平均と同じハイテク株の影響力が濃いナスダック総合指数は、上げ下げが激しい中で1万9000ポイントを割れておらず、昨年12月16日の史上最高値2万0173ポイントに近い高値圏を確保している。NYダウにおいても、大統領就任日から史上最高値4万5014ドルに近い4万4000ドル台を保っている。さらにファンドのベンチマークとなっているS&P500種指数も、やはり、史上最高値6118ポイントとほぼ同水準の6000ポイント台にいる。

しかし、今回のトランプ大統領の関税政策を「ディール」だとして甘く考えていた投資家の売りは、これから出てくる可能性がある。その場合の下値のターニングポイントは、前述の「保っていた水準」の下限がまず一番目となる。

つまり、日経平均では3万9000円であり、この水準が突破された場合はその前の地相場（適正水準）だった3万8000円ということになる。

「勝ち組」に入るための条件とは？

今後、トランプ大統領の影響を受ける世界がどうなるかはまったくと言っていいほど不透明だ。有力シンクタンクなどの分析をみても、1つの現象に対して180度違う意見があったりする。この局面でも読者に的確なアドバイスをしたいが、先高観を持っている筆者としては、今までどおり「押したら買い」としか言えない。

ただ1つ、ここで覚えておきたいのは、「相場は不透明感を嫌うが、透明になってから買っても儲からない」ということだ。先人たちも、面白い相場格言「理路整然と間違える」を残している。つまり「自分がその相場を理路整然と語ることができるようになったら、その相場は終わりに近い」のである。

ときどき株式投資は「賭けごと」に例えられることもあるが、賭けごとは、賭けたらその結果を待つだけである。

一方、株式投資は買ったら売る、または売ったら買い戻すという2回の行為で成り立っている。つまり、勝つか負けるかは2回目の行為、つまり買ったら売るとき、売ったら買い戻すときで決まる。

ということは、1回目で多数勢力につくと2回目も多数勢力にならざるを得なくなる。つまり「高く買って安く売る」または「安く売って高く買う」ことになりかねない。株式投資では1回目（仕掛け）のときに、少数勢力（意見）につくことが勝ち組になる条件だ。