茨城にある「リゾート風廃墟モール」の哀しい実態
東洋経済オンライン / 2026年2月14日 7時30分
『朝日新聞』によると、「大洗リゾートアウトレット」は東京電力から原発事故による風評被害への賠償があり営業を続けられていたが、15年秋に打ち切られた。
テナントから売り上げをいったん預かって家賃や経費を引いて返金していたが、16年6月ごろからテナントへの返金が遅れるようになり、テナントの退店が相次いだ。(『朝日新聞』2017年8月1日)
遊覧船「ダイビングパイレーツ」の乗船者数も震災を機に大幅に減り、16年末に営業を終了してしまった。
17年7月には開発・運営を担っていた八ヶ岳モールマネージメントが「大洗リゾートアウトレット」を売却。もともと施設内に出店していた「大洗まいわい市場」を運営するOaraiクリエイティブマネジメントへ、所有・運営管理が変わった。
この時点でテナントは約20店舗、床面積で6割以上が空き区画となり、来客数はピーク時の6割ほどになっていた。
リゾートというコンセプトから、地域密着型へ方向転換。名称が「大洗シーサイドステーション」 に変更され、18年4月に再スタートを切った。新たなテナントもオープンしたが、前述したとおり空き区画が目立つ状態となっている。
23年6月には、八ヶ岳モールマネージメントが自己破産。「大洗リゾートアウトレット」経営悪化の負債を払いきれなかった結果であった。
廃墟化アウトレットモールは他にも存在する
冒頭にて、廃墟モールの誕生には7つの要因があると書いた。具体的には以下の7つだ。
①競合施設の存在、②モータリゼーションの進展、③アクセスの悪さ、④動線の設計ミス、⑤施設規模の不適合、⑥運営会社の破綻、⑦核テナントの撤退
茨城の海辺の観光地に、オープンした「大洗リゾートアウトレット」。海という観光資源を生かしたリゾートをつくろうと邁進したが、より強力な競合に客足を奪われてしまった。アウトレットモールとして成立するには規模が足りず、都市部から遠すぎた。
つまり「大洗シーサイドステーション」、かつての「大洗リゾートアウトレット」は、①競合施設の存在、③アクセスの悪さ、⑤施設規模の不適合によって廃墟化してしまったのだ。
だが、規模や競合、都市部からのアクセスの問題で廃墟化したアウトレットモールは「大洗リゾートアウトレット」に限った話ではない。続く後編ー茨城初のアウトレットが「廃墟モール化」したワケーでは、日本におけるアウトレットモールの興隆と淘汰を追っていく。
(坪川 うた:ライター・ショッピングセンター偏愛家)
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