「ミン・ヒジン代表、選択的釈明をやめて答えてほしい」…社内セクハラなどを訴えたADORの退社者が追加の立場明かす

レーベル「ADOR」の退社者B氏が、社内セクハラを隠蔽（いんぺい）したのは事実ではないというミン・ヒジン代表の反論に対して、追加の立場を伝えた。

　15日未明、B氏はミン代表がうその主張をしているとし、「私に対する悪口と欺瞞（ぎまん）はひとつも言及せず、選択的解明と低成果、年棒減額などで事件の本質を覆い、希釈をしながら論点を曇らせる姿が予想した通り」と指摘した。

　B氏は、「代表として私の職場内いじめとセクハラ発言に対する申告を調査中だった3月15日、加害者のA役員と対話しながら、私を×××（以下、スラング）、精神病××、犯罪を軽く見てひどい目に遭え××というなどの言葉で侮辱し、A役員を助けた事実があるか」、「私のセクハラおよび社内いじめの申告を処理する過程で、そのような行動が代表理事として取る中立的態度なのか」、「7月31日本陣の疑惑を釈明するという名分で、私のカカオトークを公開しながら、私に謝罪や了解を求めたことがあるのか」に対して、ミン代表が正確に釈明し、訂正と謝罪することを要求した。

　B氏は、「社内いじめおよびセクハラ事件の調査および処理義務と責任は、ADOR代表理事であるミン・ヒジン代表にある」と強調し、「本件に関して最終意思決定権者である代表が、直々に役員Aの嫌疑なしを主張し、警告さえしてあげられないと決めておきながら、なぜしきりに知らないふりをしてうそをつくのか。勤労基準法に基づき、職場内のいじめを申告することの不適切な調査には、法的に対応する」と明らかにした。

　またB氏は、ミン・ヒジン代表が先だって反論文で自分に対して、「7年目の職級で基本給は役員級に準ずる1億3千万ウォンで、ADORの構成員の中で最高年俸だった」、「単純教務から数多くの問題と雑音など、失望することがよく起きた」、「低調なアウトプットで不和が続いた」など、年俸を公開した点と、B氏が退社意志を明かした背景に、年俸削減があったと主張した点も批判した。

　B氏は、「職員の年俸を公開することと、任意に40％の減給をすること、その理由を私の同意なしに公開することは、すべて不法行為」とし、「私の年俸を、以後一方的な減給と減給の理由をむやみに話し、大衆たちに数字まで公開するミン・ヒジン代表の行動は、法的にはもちろん、常識的にもあえてできない無礼で傲慢（ごうまん）な行動」と憤った。また、A役員を除く研究評価参加者たちに、「積極的に推薦」と「推薦」を受けたとも付け加えた。