「NewJeans」、「NJZ」に変更し独自の活動宣言も「巨額の違約金負担の可能性」あり？…法曹界の見解は

「NewJeans」、「NJZ」に変更し独自の活動宣言も…

HYBE傘下レーベルのADORと、「NewJeans」が「NJZ」へとグループ名の使用を変更し対立中の中、法曹界でも意見が出ている。

　今月7日、「NewJeans」のメンバーたちが、所属事務所のADORに決別宣言した後、新グループ名を発表した。「NJZ」（エヌジェージー）というグループ名で独自の広報をしていく意志を見せた彼女たちは、3月21から23日に香港で開かれる「complexコンサート」のステージに上がり、新曲を披露するという計画を明かした。

　ただADORは、このようなグループ名の変更に関し、「ADORと『NewJeans』のメンバー間の専属契約の有効性に対する法的判断が出る前に、メンバーらが一方的にこのような選択をしたことについて、非常に残念に思う」という立場を明らかにした。

　また、取材陣にも「NewJeans」という公式グループ名を使ってほしいと要請し、「専属契約が解除されたというのは、（NewJeansの）一方的な主張」と伝えた。

　それにも関わらず、「NewJeans」のメンバーたちは「NJZ」というグループ名を使い、ADORには戻らないという頑強な立場を見せている。ただ、いまだADORと「NewJeans」間の専属契約有効確認訴訟が進行されているため、「NewJeans」の独自の活動に、法曹界でも憂慮がまざった分析をしている。

　まず、YouTubeチャンネル「進撃のコ弁」のコ・サンロク弁護士は、「『NewJeans』という商標権は、ADORにある。メンバーたちは、ADORの一方的な帰責事由から契約を解除したという立場だが、その言葉が当たっているとしても、商標権が移転されたり、使用が可能なわけではない。違約金なしに契約が解除されたとしても、商標権の侵害になる。このように『NJZ』という略字に変えたようだが、変わらず商標権の侵害に問題がある」とした。

　コ弁護士は、「商標法によると商標権を侵害することになれば、刑事処罰の対象になる」とし、「実際に刑事犯罪のリスクまで抱えて、活動名を決めたように見える。商標権侵害の可否は、彼らに混同の可能性があるのか、その地点を見る」と説明し、そうして「『NewJeans』のメンバー自らが統一した活動をして、類似の商標として活動する。既存のグループ名を連想させる、混同可能な商標で負けたと判断する可能性が99.9%だ」と主張した。