日経平均は反落、中東緊迫化で 一巡後は3万9000円台で様子見に
ロイター / 2024年4月15日 15時47分
Hiroko Hamada
[東京 15日 ロイター] - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比290円75銭安の3万9232円80銭と、反落して取引を終えた。前週末の米株安や中東情勢の緊迫化を受けたリスクオフで朝方に一時700円超安となったが、一巡後は買い戻しも入り下げ幅を縮小した。地政学リスクには引き続き神経質だが、今後の状況を見極めたいとして後場は3万9000円台でもみ合いとなった。
日経平均は前営業日比466円安と軟調にスタート。寄り付き後も下げ幅を広げ、前場序盤に702円安の3万8820円95銭まで値下がりした。前週末の米市場でフィラデルフィア半導体指数(SOX指数)が下落したことを受けて、指数寄与度の大きいハイテク銘柄の一角が売られた。
売りが一巡すると買い戻しや押し目買いが入り日経平均は下げ幅を縮小、午後の取引はほぼもみ合いに終始した。
市場では「中東情勢の緊迫化や米株安でいったん売りが強まったが、米株先物が底堅い動きをみせたことで買い戻しも入ったようだ」(フィリップ証券のアナリスト・笹木和弘氏)との指摘が聞かれた。年度末に株式を売り越していた個人投資家を中心に押し目買い意欲が強いとの指摘もあった。
中東情勢を巡っては引き続き警戒感はくすぶるものの、「ひとまずイスラエルの出方を様子見している状況」(笹木氏)だという。
日本株はしばらく材料不足で横ばい圏で推移し、「国内企業の決算発表が本格化する今月末以降に再び上値を追う展開となるのではないか」(国内証券・投資調査部部長)との見方が出ていた。
TOPIXは0.24%安の2753.20ポイントで取引を終了。プライム市場指数は前営業日比0.23%安の1417.14ポイントだった。東証プライム市場の売買代金は3兆9857億6200万円だった。東証33業種では、電気・ガス、海運、非鉄金属など16業種が値上がり。医薬品、空運、情報・通信など17業種は値下がりした。
個別では、指数寄与度の大きいファーストリテイリング、ソフトバンクグループがそれぞれ1%超安。東京エレクトロンは小幅安、アドバンテストは1%超安だった。前週末に業績予想の下方修正を公表したアステラス製薬は7%超安。
電力株は堅調で、北海道電力が7%超高、九州電力が6%超高、東京電力ホールディングスが5%超高となった。
新興株式市場は、東証グロース市場250指数が0.96%安の680.75ポイントと3日続落した。
プライム市場の騰落数は、値上がり690銘柄(41%)に対し、値下がりが910銘柄(55%)、変わらずが52銘柄(3%)だった。
終値 前日比 寄り付き 安値/高値
日経平均 39232.80 -290.75 39056.93 38,820.95─
39,232.80
TOPIX 2753.20 -6.44 2732.29 2,719.47─2
,753.20
プライム市場指数 1417.14 -3.33 1407.55 1,399.99─1
,417.14
スタンダード市場指数 1264.80 -2.90 1261.11 1,259.59─1
,265.20
グロース市場指数 868.57 -6.83 868.16 867.32─872
.17
グロース250指数 680.75 -6.62 681.22 679.68─684
.56
東証出来高(万株) 160886 東証売買代金(億円 39857.62
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