マップマーケティング、2023年版 自動車保有台数データをリリース エリアマーケティングGIS「TerraMapシリーズ」に加えてBIツール「Tableau」での活用も可能！

エリアマーケティング業界大手のマップマーケティング株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：新田 正則)は本日、2023年版の自動車保有台数データをリリースしました。同社のエリアマーケティングGIS「TerraMapシリーズ」での分析に加えて、BIツール「Tableau」のダッシュボードでの活用も可能です。

自動車保有台数データの詳細はこちら：
https://www.mapmarketing.co.jp/data/tokei/JidoshaHoyudaisu.html


マップマーケティングの自動車保有台数データは、自動車検査登録情報協会(以下、自検協)が管理する乗用車の保有台数データを、エリアマーケティングGIS「TerraMapシリーズ」に搭載可能に変換したデータです。自検協が管理する大字データと、その大字データをマップマーケティングが世帯按分した町丁目単位のデータも搭載しているので、町丁目単位での分析が可能です。標準収録項目は、乗用車保有台数、国産乗用車保有台数、輸入乗用車保有台数の3種類です。車に関連するマーケティングや、富裕層などの分析にもご活用いただけます。

また、自動車保有台数データは、「TerraMapデータソリューション for Tableau」のオプション統計データとしてもご利用が可能です。自社で顧客データなどの1stパーティーデータをお持ちの車関連ビジネスや自動車業界向けのビジネス事業者様は、「Tableau」のダッシュボードに、マップマーケティングが提供するポリゴンや統計データと自社データの組み合わせにより分析目的に合ったダッシュボードの構築が可能です。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/363204/LL_img_363204_1.png
TerraMapデータソリューション for Tableau

TerraMapデータソリューション for Tableau
詳細： https://www.mapmarketing.co.jp/service/terramap-data-solution-for-tableau

画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/363204/LL_img_363204_2.jpg
Tableauでの分析例：販売シェア分析


この例では、自動車保有台数データの標準項目である乗用車保有台数と自店舗の販売実績台数および車番認証システムから得られた情報をもとに大字単位にて来店者の実勢商圏を可視化しています。

オプションの年収別世帯数推計データと合わせて、販売実績が高いにもかかわらず、顧客シェアの低いエリアを特定し、重点的に集客キャンペーン活動の実施を計画しました。


【オプション項目の活用について】
自動車保有台数データは、標準収録3項目(乗用車保有台数、国産乗用車保有台数、輸入乗用車保有台数)のほかオプション項目として以下の3種類を追加することが可能です。

1. 初度登録年月別
車の購入から何年経過したかを把握することができます。例えば、買い替えや車検の需要を可視化する目的でご使用いただけます。
【設定例】2013年4月～2023年3月は各年月別、2013年4月未満は一括集計

2. 走行距離別
走行距離は、車の買取や下取りなど売却時における車の価値に直接影響すると考えられるため、買い替え需要の把握に活用いただけます。
【設定例】1,001km～500,000km：1,000km刻み、1,001km未満と500,001km以上は一括集計

3. 車名(メーカ)別
競合や自社の市場シェアを把握することができます。利用者のニーズを把握することで販売戦略に活用いただけます。
【設定例】トヨタ、レクサス、ニッサン、ホンダ、BMW、メルセデス・ベンツ、シボレーなど


【自動車保有台数データの仕様】
集計単位 ：町丁目
提供単位 ：東日本、西日本、全国
標準収録項目 ：乗用車保有台数、国産乗用車保有台数、輸入乗用車保有台数
オプション項目：初度登録年月別、走行距離別、車名(メーカ)別
提供方法 ：「TerraMapシリーズ」のオプションデータとして
ビジネスインテリジェンスツール「Tableau」用ファイル形式

*1 価格についてはお問い合わせください。データ加工が発生する場合は別途費用が発生します。
*2 Tableauのダッシュボード構築も承ります。詳細および構築価格についてはお問い合わせください。

* TerraMapはマップマーケティング株式会社の登録商標です。
**このプレスリリースに記載されている社名および商品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。


【マップマーケティング株式会社について】
マップマーケティング株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：新田 正則)は、デジタルエリアマーケティングの力でお客様を支えるオンリーワンテック企業です。

1998年の創業以来、他社には実現不可能な圧倒的な低コストでエリアマーケティングに必要とされるGISエンジンおよびオリジナル推計データを提供し続け、エリアマーケティングGISソフトの「TerraMapシリーズ」の販売は、累計約2,500社を超える導入実績(2023年3月時点)を誇ります。また、エリアマーケティングのプロフェッショナル集団として、店舗開発業務や店舗運営業務の課題解決事例も多数ございます。

また、DX推進における、BIツールやデータクラウドを利用した、お客様データとエリアマーケティングデータの組み合わせによる分析の提案や、人流データのエリアマーケティングへの活用に取り組んでいます。

地図システム開発支援Web API「TerraMap API」は、常に更新・整備されたエリアマーケティングデータを自社で用意せずにシステムに組み込みたい方向けのミドルウェアです。

マップマーケティング株式会社の詳細は、 https://www.mapmarketing.co.jp/ をご覧ください。


【TerraMapデータソリューション for Tableauについて】
マップマーケティングがエリアマーケティングGIS「TerraMapシリーズ」用に、自社開発とメンテナンスを行う高精度な行政界ポリゴンや統計・推計データといったエリアマーケティングデータを、ビジネスインテリジェンスツールの「Tableau」向けに提供するソリューションです。
アドレスマッチングを行う「TerraCoding」ツールも合わせて提供されますので、お客様は住所に紐づく自社の1stパーティーデータをマップマーケティングのエリアマーケティングデータと合わせて、地図ダッシュボードで可視化し分析することが可能となります。


【TerraMapシリーズについて】
マップマーケティングの「TerraMapシリーズ」は、販売促進・店舗開発・顧客データ分析を支援する、自社開発のエリアマーケティングGISソフトウェアです。最新の国勢調査情報や各種マーケティングデータが標準搭載されています。
商圏分析の決め手となる、町丁目レベルの細かい住所情報が毎年無償で更新されるので、常に最新のデータにより正確な意思決定を支援します。
インターネット接続環境で使用いただけるテレワーク対応の「TerraMap Web」およびその上位タイプの「TerraMap Web Plus」、そして、スタンドアローン型の「TerraMap Standard」およびその上位モデルの「TerraMap DX」の4タイプからお客様のご要望にあった製品を選択いただくことが可能です。
「TerraMapシリーズ」は、累計販売約2,500社以上(2022年3月時点)の実績に加え、充実したヘルプデスクのサポートにより導入顧客から高い評価を得ています。

製品の詳細は、 https://www.mapmarketing.co.jp/product_terra.html をご覧ください。


■本件に関するお客様からのお問い合わせ先
マップマーケティング株式会社
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TEL ： [phone]


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プレスリリース提供元：＠Press

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