「KPMGグローバルHRサーベイ」日本語版を刊行 ― 人事部門の未来:先駆者か、それとも傍観者か ―
@Press / 2019年5月16日 14時0分
KPMGコンサルティング株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:宮原 正弘、以下:KPMGコンサルティング)は、日本を含む世界64ヵ国の企業の人事部門のリーダー(以下、HRリーダー)約1,200名を対象に実施した意識調査の結果をまとめたレポート「KPMGグローバルHRサーベイ 人事部門の未来:先駆者か、それとも傍観者か」の日本語版を刊行しました。
今回の調査からは、HR領域を含む様々な領域でデジタル化が進展するなか、インテリジェント・プロセス・オートメーションや人工知能(AI)に代表されるテクノロジーを活用した新たな試みに積極的に取り組む先進的なHRリーダーが多く存在する一方で、それ以上にデジタルトランスフォーメーションを推進せずに成り行きを傍観するHRリーダーが存在しており、デジタル化へのHRリーダーの対応が二極化していることが明らかになりました。
グローバル全体で約3分の2のHRリーダーが、人事部門がデジタル化への転換期を迎えていることを認識しています。一方で、「デジタル化の計画がある」との回答は、グローバル全体でも半数以下の40%にとどまり、日本のHRリーダーに限っては24%という結果になりました。グローバル全体で10人に4人のHRリーダーが「職場の文化」がデジタル変革の最大の壁であるとしています。(図表1)
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/183790/LL_img_183790_1.png
図表1:「デジタル化の計画がある」と回答したHRリーダー
また、AIに関する項目では、人事部門へのAIの導入を既に進めているHRリーダーはグローバル全体で36%にとどまり、半数のHRリーダーは「今後1~2年にAIを導入するかは不透明」あるいは「AIと機械学習への戦略的な対応が整っていない」と回答しており、先進的なHRリーダーたちがAIや機械学習がもたらす効果や価値を認識し取り組みを進めるなか、多くのHRリーダーが対応できていない状況が明らかになりました。(図表2)
図表2:「人事部門へのAI導入」に関するHRリーダーの回答(グローバル全体)
https://www.atpress.ne.jp/releases/183790/img_183790_2.png
<グローバルの主な調査結果>
● HRリーダーの67%が「人事部門がデジタル化への転換期を迎えている」と回答する一方で、「デジタル化の計画がある」と回答するHRリーダーは40%にとどまる。
● HRリーダーの70%が「人事部門の要員の変革の必要性がある」と回答する一方で、「自社の要員を変革する能力と人材に自信がある」とするHRリーダーは37%にとどまる。
● HRリーダーの42%は、今後5年間にAIに対応する体制を整えることは人事部門の最大の挑戦の1つと回答。
● HRリーダーの41%は「職場文化」がデジタル変革の最大の壁であるとし、また、35%のHRリーダーが現在の職場文化は革新的というよりも職務指向であると回答。
日本語版レポートでは、グローバル全体の調査とは別に、日本のHRリーダーの回答を基に、「人事部門に求められる『価値の提案』とそこにある課題」「EE(従業員エンゲージメント)とEVP(従業員価値提案)にみる『価値』の多様化」「変化ではなく進化する」「人事部門の未来」の4つの項目について、KPMGコンサルティング独自の視点からの考察を交えて解説しています。
<日本のHRリーダーの主な調査結果>
● HRリーダーの73%が「人事部門が組織の戦略的な役割を担っている、または今後担っていく」と認識。
● 半数のHRリーダーが、人事部門がデジタル化への転換期を迎えていることを認識。一方、「デジタル化の計画がある」との回答は24%にとどまる。
● HRリーダーの45%が人事部門に期待される役割として「人材の惹きつけ」と回答。一方、その役割を実行するために必要な「従業員価値提案(EVP)」という考え方は浸透しておらず、「EVPが有効である」との回答は15%にとどまる。
【「KPMGグローバルHRサーベイ 人事部門の未来:先駆者か、それとも傍観者か」について】
本調査は、世界64ヵ国、1,201名の人事部門のリーダー層を対象に、2018年7月から8月にかけて実施しました。回答企業は、半数近くが5,000名以上の従業員を有する企業であり、うち42%は収益規模が10億米ドル以上となっています。
【KPMGコンサルティングについて】
KPMGコンサルティングは、KPMGインターナショナルのメンバーファームとして、ビジネストランスフォーメーション(事業変革)、テクノロジー、リスク&コンプライアンスの3分野でサービスを提供するコンサルティングファームです。戦略、BPR、人事・組織、PMO、アウトソーシング、ガバナンス・リスク・コンプライアンス、ITなどの専門知識と豊富な経験を持つコンサルタントが在籍し、金融、保険、製造、自動車、製薬・ヘルスケア、エネルギー、情報通信・メディア、サービス、パブリックセクター等のインダストリーに対し、幅広いコンサルティングサービスを提供しています。
詳細はこちら
プレスリリース提供元:@Press
この記事に関連するニュース
-
デロイト トーマツ、組織・人事・リーダーシップに関する世界的トレンドを公開~95か国の約1.4万人を調査
Digital PR Platform / 2024年4月23日 11時14分
-
Autodesk、モノづくりの実態に関する「2024年度版 デザインと創造の業界動向調査」を発表
Digital PR Platform / 2024年4月22日 13時0分
-
KPMG コンサルティング、SAP(R) PartnerEdge(R)プログラムに参加
PR TIMES / 2024年4月14日 23時40分
-
KPMGコンサルティングとトムソン・ロイター、「法務・コンプライアンスリスクサーベイ2024」を発表
PR TIMES / 2024年3月29日 12時45分
-
KPMGコンサルティングとトムソン・ロイター、 「法務・コンプライアンスリスクサーベイ2024」を発表
共同通信PRワイヤー / 2024年3月29日 11時0分
ランキング
-
1【解説】円安どこまで進む? 深刻…家計にも影響、為替介入の可能性は
日テレNEWS NNN / 2024年4月25日 20時5分
-
2英郵便局の冤罪事件、会計システム原因の富士通社長「申し訳ない」と謝罪…1月にドラマ化され批判強まる
読売新聞 / 2024年4月25日 23時0分
-
3サイゼリヤ、ギリギリ「国内黒字化」も残る難題 国内事業の利益率0.05%、値上げなしで大丈夫か
東洋経済オンライン / 2024年4月24日 7時30分
-
4アキレス、シューズの国内生産終了へ コスト増や少子化など背景
ロイター / 2024年4月25日 16時27分
-
5ベッド派?布団派?「老けない」のはどっち?頑張らずに「老いない」環境を手に入れる方法【理学療法士が助言】
THE GOLD ONLINE(ゴールドオンライン) / 2024年4月25日 18時0分
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
エラーが発生しました
ページを再読み込みして
ください