全国381の文化施設が回答！「コロナ禍における劇場・ホール実態調査」を実施 ―これからの文化芸術施設を考える―

サントリーパブリシティサービス株式会社(本社：東京都江東区豊洲、代表役締役社長：間野 文祥)は、全国の文化施設に対し「コロナ禍における劇場・ホール実態調査」を実施しました。

サントリーパブリシティサービス株式会社は、サントリーホールをはじめ、全国51施設でホール(劇場)案内業務や指定管理業務を受託しています。今や、文化芸術を楽しむためには、コロナ対策を軸とした安全な施設環境作りが不可欠となっていますが、刻々と状況が変わる中、その時々の正しい対策を立てるのは容易ではありません。

そこで、多くの施設で同様の状況があるのではないかと考え、コロナ対策の実態調査アンケートを全国1,140の公共文化施設へ実施しました。アンケート結果からは、71％の施設で自主事業の年内再開にむけた準備が始まる中、自治体や公共団体のガイドラインを参考に、施設独自のガイドラインやマニュアル整備を進める施設が一定数ありました。一方、手が回らず整備がされていない施設も多数あるという実態も見え、早急な対策の実施が、多くのお客様に公演を楽しんでいただくための最優先課題であることがわかりました。

サントリーパブリシティサービス株式会社では、多くの受託施設において「コロナ対策」を、施設とともに検討、実施してきた経験を活かし、安心して公演を楽しむことができ、安全な施設運営を援助する「コロナ対策コンサルティング」を開始いたしました。聖マリアンナ医科大学「感染症センター長」の國島 広之教授にご協力いただきながら、それぞれの施設構造・状況に合わせたアドバイスを行います。コロナ禍でも、各地域における文化活動が停滞しない環境作りを進めてまいります。


＜調査概要＞
・調査目的：コロナ禍における全国の劇場・ホールにおける対応状況の調査。
・調査対象：「公益社団法人 全国公立文化施設協会(以下「公文協」)」加盟の、劇場やホールをもつ全国1,140施設
・調査期間：2020年9月12日～9月22日
・調査方法：電子メールによるアンケート送付
・有効回答：381施設(回答率34％)
※第2回も今後実施予定。

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施設地域

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施設規模

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運営団体

＜アンケート結果＞
■ほとんどの文化施設が「公文協」「自治体」のガイドラインを参考にするも、その内容に「違和感」や「具体性に欠ける」と感じている施設もある。

『コロナ対策で参考にしたものは何ですか』という問いに、339施設が「公文協のガイドライン」、340施設が「自治体ガイドライン」を参考にしたと答えました。回答文化施設のほぼ全施設が、公文協・自治体の両方もしくはどちらかのガイドラインを参考にしています。3番目に多かったのは、「近隣類似施設での取り組み」で、242施設と地域の施設同士の連携が進んでいる状況が見えてきました。
『参考にされたガイドラインの具体的な過不足項目を教えてください』という問いでは、「“定期的な”や“十分な”などの表記が多いため、どうしたらよいかわからない」「東京を基準に作成してあり、市内で感染者の発生していない地域では違和感がある」といった回答もあり、各施設のとまどいや地域差があることがうかがえました。

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Q. コロナ対策で参考にしたものは何ですか？(複数回答)

■35％が「従業員用の対策マニュアルを作成せず」。作成しない理由のトップは「必要性を感じなかった」。コロナ対策整備、取り組む意識には、まだバラつきがある。

『施設独自にコロナ対策ガイドラインを作成しましたか』という問いには、84％が「作成した」「一部作成した」と回答しています。各施設に合わせた具体的なガイドラインを、多くの施設が設けています。対して、16％の施設が「作成しなかった」と答えています。
また、『従業員用の対策マニュアルは作成しましたか』に対して35％が「作成しなかった」と回答。作成しなかった理由として、「必要性を感じなかった」と約80施設が回答。一番多い結果となりました。続いて、「必要性はわかっているが、どう作ってよいかわからない」「作る人手が足りない」などリソースの問題などがあげられました。施設により、取り組む意識にもバラつきがうかがえます。

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Q. 施設独自にコロナ対策ガイドラインを作成しましたか？

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Q. 施設独自に従業員用の対策マニュアルを作成しましたか？

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Q. 従業員用の対策マニュアルを作成しなかった理由は何ですか？(複数回答)

■自主事業の再開時期は71％が年内予定。再開に向けた準備が加速中。

『自主事業の再開時期はいつですか』という問いに対しては、「すでに再開している」、「年内には再開の予定で進めている」との答えが合わせて71％。「来年再開予定」も合わせると82％に上ります。都市部やキャパシティの大きいホールなどのほうが再開の動きは早く、地方やキャパシティの小さいホールのほうが慎重に準備を進めている傾向もみえました。
全体として、地域の豊かな文化芸術活動を支えるうえでも、生の音楽をホールで体験する臨場感を忘れてはいけないと考えている施設は多く、公演再開を目指して準備が進んでいます。

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Q. 自主事業の再開時期はいつですか？

＜コロナ対策コンサルティングを開始＞
コロナ第3波といわれる中、ご利用者の方に安心していただける「施設環境作り」が、今、重要な役割の一つとなっています。アンケートにより、必要性は認識しながらも、ノウハウや予算、人手不足から、対応が不十分と感じ、不安を抱えている施設も多いことがわかりました。
サントリーパブリシティサービス株式会社では、これまでの現場経験で培ったノウハウや、多くの施設とコロナ対策を検討、実施してきた経験から、コロナ対策も、施設に合わせカスタマイズし提供することができます。聖マリアンナ医科大学の感染症センター長である國島 広之教授にご協力いただきながら、各施設に寄り添った対策を行います。
コンサルティングに関する詳細は、下記、当社ホームページよりご確認ください。
https://www.sps.sgn.ne.jp/business/posts/2020/10/000077.html#a000077

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お出迎えの様子

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サービス研修の様子

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オンライン研修の様子

＜会社概要＞
名称 ： サントリーパブリシティサービス株式会社
所在地 ： 東京都江東区豊洲3-2-24 豊洲フォレシア16階
代表者 ： 代表取締役社長 間野 文祥
事業内容： 文化施設の管理運営・サービス業務、イベントの企画・運営、
研修・コンサルティング業務、
サントリーグループ各社の広報・マーケティング支援業務
URL ： https://www.sps.sgn.ne.jp/


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プレスリリース提供元：＠Press

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