大妻女子大学の清原准教授らによる研究で、健康な成人向けの健康行動介入の有効性および有効な介入要素が明らかに

国立大学法人筑波大学（所在地：茨城県つくば市、学長：永田恭介）体育系 中田由夫教授と大妻女子大学（所在地：東京都千代田区、学長：伊藤正直）家政学部 清原康介准教授および国立大学法人島根大学（所在地：島根県松江市、学長：大谷浩）人間科学部 辻本健彦講師は、健康な成人向けの身体活動促進介入の効果や有効な介入要素を評価した116件の文献について、システマティックレビューとメタ分析を行いました。その結果、介入の効果は小さく、介入プログラムの改善の重要性が示唆されました。また、有効または阻害要因となりうる介入要素を明らかにしました。




●研究成果の概要
　身体不活動（身体活動の不足）は、全死因死亡率、心血管疾患、糖尿病、肥満を引き起こす重大な公衆衛生課題であり、全人口の約65%を占める労働人口世代の身体活動量を増加させることで、健康改善や疾病の早期予防が期待されます。今まで、身体活動量を増加させるための多くの介入研究が実施されてきました。本研究では、健康な成人向けの身体活動促進介入の効果および有効な介入要素を評価した文献のシステマティックレビューおよびメタ分析を行い、健康な成人向けの身体活動促進介入の有効性を検証するとともに、行動変容技法分類に基づいて、各介入要素の有効性を評価しました。
　2つの論文データベース（PubMedと医中誌Web）を使用し、2024年5月31日までに出版され、対象者を18歳以上、65歳未満の健康な成人とした、運動または身体活動に関連するランダム化比較試験を対象文献（116件）としました。メタ解析の結果、成人向けの身体活動促進介入の効果は小さく、介入プログラムを改善することの重要性が示唆されました。また、メタ回帰分析により、行動変容技法分類のうち「行動目標の見直し」が有効な介入要素として認められました。そのほか、いくつかの介入要素が潜在的な有効または阻害要素となることが分かりました。
　今回のメタ回帰分析の結果で関連性が示された介入要素を考慮したプログラムを構築することで、より効率的な身体活動促進介入の実施につながると期待されます。

●研究代表者
・国立大学法人筑波大学　体育系
　中田 由夫　教授
・大妻女子大学　家政学部食物学科
　清原 康介　准教授
・国立大学法人島根大学　人間科学部
　辻本 健彦　講師

●研究の背景
　身体不活動（身体活動の不足）は、全死因死亡率、心血管疾患、糖尿病、肥満を引き起こす重大な公衆衛生課題です。労働人口は全人口の約65%を占め、社会の生産性や発展のためには極めて重要です。その多くが若年～中年の成人であり、この世代の身体活動量を増加させることで、健康改善や疾病の早期予防が期待されます。今まで、身体活動量を増加させるための多くの介入研究が実施されてきましたが、健康な成人向けの身体活動促進介入の効果および有効な介入要素を評価したシステマティックレビュー 注1）はほとんどありませんでした。そこで、本研究では、これまでに報告された論文を対象に、システマティックレビューおよびメタ分析 注2）を用いて、健康な成人向けの身体活動促進介入の有効性を検証するとともに、行動変容技法（Behavior Change Technique）分類法 注3）に基づき分類された介入要素の有効性を評価しました。