PwCコンサルティング、「生成AIに関する実態調査2023 秋」を公開

2023年12月7日
PwCコンサルティング合同会社



PwCコンサルティング、「生成AIに関する実態調査2023 秋」を公開
「他社に負けないこと」が主な動機となり、過半数が今後1年以内の本格導入を予定
2024年においては、効果を引き出すための取り組みがより重要に



PwCコンサルティング合同会社（東京都千代田区、代表執行役CEO：大竹 伸明、以下「PwCコンサルティング」）は本日、「生成AIに関する実態調査2023 秋～生成AIは次のフェーズへ：勝つための人材育成／確保と導入効果の追求が最重要課題～」を公開しました。

2023年5月に「生成AIに関する実態調査2023」（※1）を発表して以来、生成AIに関する話題は絶えることなく、急速な普及とともに生成AIを取り巻く実態は大きく変化しています。前回の実態調査から半年を経て、PwCコンサルティングは、企業における生成AIに対する認知度や生成AI活用の推進度合いの変化、各社が推進・検討している生成AIのユースケース、日本企業が直面する現状課題などを明らかにすることを目的に、「生成AIに関する実態調査2023 秋」を実施しました。調査対象は前回の調査よりも絞り、日本国内の売上高500億円以上の企業・組織に所属する課長職以上で、AI導入に対して何らかの関与がある（意思決定、企画検討など）方とし、912件の有効回答を得ました。

本調査結果のハイライトは以下です。


回答者の87%が生成AIの社内・社外活用またはその検討に既に着手
そのうち58%が「今後1年以内の生成AI本格導入」を目指しており、24%が数億～数十億円の予算投下を計画。生成AI活用は、2024年に「業務実装」フェーズへ入り、今後1年間が「生成AI活用による成果」が最も問われるタイミングと想定
生成AIの活用を「脅威」と回答した層の半数近く（47％）が「他社（者）より相対的に劣勢に晒される脅威」を感じている。具体的には「競合他社に先を越される可能性」や「新規競合の参入の可能性」を脅威として捉えており、日本企業における生成AI活用の動機は「他社に負けないこと」と推察
生成AI活用に必要なスキルとして、「AI技術全般に関する理解」を一番に回答した方が47%と最多。生成AI活用に求められているのは「基本的なAIリテラシー」
生成AI活用への関心度と推進度は業界ごとに異なるものの、幅広いユースケースが検討されている。もはや生成AI活用と無関係な業界は存在せず、「適用できるのか」ではなく「どう適用するか」の検討が重要