ネットワンシステムズ、GX(グリーントランスフォーメーション) 教育サービスを提供開始

～自社の取り組みをもとに、GXやカーボンニュートラルに関する基礎知識の習得を支援～

　ネットワンシステムズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：竹下 隆史）は、サステナビリティ経営におけるマテリアリティの一つとして掲げている「脱炭素社会への貢献」に向け、GX（グリーントランスフォーメーション）やカーボンニュートラルについて正しい知識を持ち、環境課題を自分事として考え、解決できる人財の育成に取り組んでいます。その一環として、GXに取り組もうとしている企業や団体、3時間でGXやカーボンニュートラルに関する基礎知識を学ぶことができる教育サービスの提供を2024年3月から開始します。自社だけでなく、サプライチェーン全体で必要な知識を身に付け、2050年カーボンニュートラルの実現を目指します。

■背景・目的
　近年、多くの企業や団体が世界的な環境課題である脱炭素に取り組むなかで、CO2や消費電力の削減、グリーンITソリューションの活用などの対応が求められています。しかし、基礎知識となるGXやカーボンニュートラルに関する用語、世界動向、企業として対応すべき取り組みなどについて学び、理解する機会はあまり多くないのが現状です。
　当社は、2022年よりGXに関する市場調査、グリーンITソリューションの開発、当社テクニカルセンターにおける消費電力・CO2削減、社内におけるGX研修、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言に沿った気候変動対応に関する情報開示に取り組んできました。本教育サービスを通して、GXに関する基礎知識と、これまでの当社の取り組みで培ったノウハウをご提供し、お客様や社会のGX実現に寄与することを目指します。

■GX教育サービスの特徴
①3時間で脱炭素社会を取り巻く背景や、国内外の動向についての知識を身に付ける
本研修は、5章の講義を3時間で行います。設問を用意している章もあり、内容を振り返り、重点を押さえながら受講することができます。前半の第1章・2章で、カーボンニュートラル実現に向けた世界的な取り組みや国の施策など、GXを取り組む背景について理解を深めます。

②当社の取り組みを例に、GXにおいて企業や組織に求められている対応やその手法について知る
消費者や投資家といったステークホルダーの環境問題への意識や、企業や団体に求められている対応とその手法を中盤の第3章・4章で取り上げます。TCFD提言に基づき、企業や団体は、気候変動関連リスク及び機会に関する事項について開示することが求められています。当社の取り組み事例を用いながら、自社やサプライチェーンのGHG排出量を算定するための流れやデータ収集方法、計算方法などを解説します。また、受講後の企業活動やビジネスに役立ててもらえるよう、算定結果による排出量の削減方針やビジネスとのつながりまでご紹介します。