地震後の建物の蓄積ダメージを正確に把握する「ダイレクトモニタリング」を東京大学と開発

　株式会社日建設計（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大松敦）は、国立大学法人東京大学伊山潤准教授（大学院工学系研究科建築学専攻鋼構造研究室、所在地：東京都文京区）と、鉄骨造建物を支える柱や梁が健全かどうかを直接ひずみセンサ計測で確認する「ダイレクトモニタリング」を共同開発しました。今回開発したシステムは、2014年に開発した地震時の建物の揺れを計測し即座に被災度を判定する「NSmos®（日建設計 地震時建物被災度判定システム）」では判定対象外となっていた、仕上げで覆われていて目視点検が困難な建物の柱や梁のひずみを直接測定し損傷状態を正確に早く判定し、さらに蓄積するダメージも測定し、次の地震にも備えます。日建設計は、これを大地震後の建物の早期復旧を実現するレジリエンスサポートサービスの一環として、実用化・商用化を目指していきます。



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■開発の背景
　南海トラフ地震や首都圏直下地震などの巨大地震の発生リスクが高まっていることや、昨今発生した大地震の被害から、地震後の建物の安全性の判断について関心が高まっています。防災拠点施設や不特定多数が利用する大規模施設を中心に地震後に利用者の避難の要否を即時に判断する構造ヘルスモニタリングシステムを採用する建物が増えています。
　一方、令和6年能登半島地震のように繰り返し地震発生が集中する事例や、熊本地震にみられた前震や余震など、建築基準法で建物の供用期間に1回程度と想定している規模の大地震が複数回発生し、建物にダメージが蓄積されることが分かってきています。
　このような背景を受け、地震後の建物全体の被害状況のみを判定する一般的なヘルスモニタリングシステムに加え、長期間にわたり建物を構成する部材に蓄積するダメージをモニタリングし、早期の復旧を目指す必要があると考えました。

■「ダイレクトモニタリング」の特徴
　今回開発した「ダイレクトモニタリング」では、東京大学伊山潤准教授が開発した計測システムと検出技術を活用し、計測した鉄骨造建物の柱や梁のダメージ蓄積データをもとに、大地震時に被害が生じた場合に詳細な検討を行うことで早期復旧を支援します。　　　　　
また、蓄積ダメージを把握することでより発生頻度の高い中小地震に対しても建物の維持管理を支援し、安心して建物を継続使用して頂きます。