一般建物の構造材木質化技術を公開し脱炭素社会に貢献

新技術による木材活用により建設時CO2排出量を約10%削減

　株式会社日建設計（本社：東京都千代⽥区、代表取締役社⻑：⼤松敦、以下「日建設計」）は、2050年の脱炭素社会の実現に向け、建築物の床や壁面などにおける構造材を中心とした新たな木質化促進技術を開発し、実用化しました。
　この度、開発した技術のうち「木質合成床」「高耐力高靭性型CLT耐震壁」は、すでに設計段階にある商業建物プロジェクトに適用中です。また、「耐火木材用柱梁接合部」も、適用が必要なプロジェクトがあれば、導入可能です。
　これらの技術はより多くの事業主・設計事務所・建設会社の方々の選択肢を拡げていただくために、今後も設計手法等を公開、一般構法化を目指してまいります。

■背景：脱炭素社会に向けて求められる建築への木材活用
　日本国内におけるCO2排出量の3分の1は建築関連※であり、脱炭素社会の実現が求められる中での対策が急務です。こうした背景もあり、生育過程でCO2を吸着・固定する効果を持つ木材を積極的に建築へ取り入れる動きが活発化しており、2024年4月施行の改正建築基準法では耐火建築物の一部を木造とすることも可能となっています。

※2024年3月 一般社団法人日本建築学会「建物のLCA指針 改定版」
　1900年に発足した日建設計は、現代のさまざまな社会課題に応えていく“社会環境デザイン”を掲げ、これまで関係者と連携しながら課題解決に向けた取り組みを推し進めてまいりました。そこでこの度、耐力※や遮音性、靭性能※をはじめとする木材活用の課題に着目し、今後、建築に木材を取り入れやすくする「床」「壁」「接合部」における木材の活用促進技術3点を開発しました。
※耐力：材料が耐えうる力　※靭性能：材料の粘り強さ

　木材やコンクリート、鉄といった建築建材にはそれぞれ一長一短があり、木材には例えば燃えやすい、耐震性や遮音性が低いといった弱点がある一方、炭素排出量が低い、重量が軽いといった強みがあります。今回日建設計が開発した木質化促進技術は、木材を他の建材と組み合わせることで弱点をカバーする、あるいは木材をそのまま用いることで従来の強みを活かしながら建築への木材導入を行うものです。

建築に用いる建材の特性比較


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