健康経営に資する「骨の健康」に着目した共同研究の開始について

藤田医科大学（学長：湯澤 由紀夫）、株式会社太陽生命少子高齢社会研究所（代表取締役社長：高橋 秀成）、株式会社スギ薬局（代表取締役社長：杉浦 克典）は、太陽生命保険株式会社（代表取締役社長：副島 直樹　以下「太陽生命」）の女性従業員を対象とした「健康経営視点における骨の健康に関する行動変容モデルの検証」の共同研究（以下「本研究」）を開始しましたのでお知らせいたします。

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本研究は、健康経営に資する「骨の健康」に着目し、骨量・体組成などの健康測定、健康に関する啓発講義、日々の生活の中でサポートできる環境を提供し、生活習慣に関する行動変容を促すことで、女性がよりいきいきと、長く健康的に働ける健康増進モデルケース（健康経営*注1）の検証を行うものです（詳細は別紙を参照）。
女性は加齢に伴って骨の代謝に深くかかわるエストロゲンの分泌量が低下することで、要介護要因の一つである「骨折」のリスクが高まることが知られています。しかし、2021年度時点での骨粗鬆症検診の受診率は5.3％*注2と非常に低く、骨の健康を維持するための行動に取り組んでいる人の少なさが伺えます。そこで、本研究では「骨の健康」を維持するための行動を促す行動変容モデルの効果検証を通じ、女性の骨折・介護のリスクを低減させる仕組みづくりとその確立を目指します。なお、本研究は女性従業員が多く働く太陽生命の協力を得て実施いたします。
「人生100年時代」の日本では、年齢にかかわりなく働き続けることができる「生涯現役社会」の実現が掲げられ、定年の引上げや継続雇用に関する整備がすすめられています。その動きの中で、企業側が従業員の健康管理を経営課題としてとらえ、積極的に改善に取り組む「健康経営」の重要性も認知されつつあります。本モデルの実践による効果は女性従業員の健康、ひいては企業の健康経営にも資するものであり、人生100年時代における従業員の健康および企業の労働力確保等の課題解決につながるものであると考えております。
参画各者は、本研究を通じて各者が持つ知見を結集させることで、「骨の健康」の観点から、日本が抱える健康課題の解決に資する成果の獲得を目指してまいります。


研究の意義
超高齢社会である日本では、介護が大きな社会課題になっており、要介護状態につながる要因の一つが骨折といわれています。特に、女性では骨の代謝に深く関わるエストロゲンが閉経後に低下することで骨量が急激に低下し、骨折リスクが高まることが知られています。しかしながら、骨折の要因の一つである骨粗鬆症検診の受診率は全国平均で5.3%と非常に低く、2024年から開始した健康日本21(第三次)の中では「女性の健康」が新たに項目立てられ、女性の健康推進の一環として「骨粗鬆症検診受診率の向上」が目標設定されています。
一方、骨の健康に限らず健康を維持する取り組みは非常に重要であるものの、健康意識を高く持ち、健康のために自ら日々の行動を継続的に変化（行動変容）させている人はごく一部です。その理由は、「面倒である」「時間がない」「お金をかけたくない」「効果を感じられない」「結果がすぐにわからない」「結果を見てもどう対処したら良いかわからない」など、様々なものが挙げられます。行動変容を起こす重要なポイントは、自身の状態を「知る」、そのための気づき「きっかけ」、そして「意識」、具体的な手段による「行動」、そして「継続」です。本研究では、これらのポイントに重点を置いて取り組みます。