エンゲージメントの仕組み：ネットゼロへの道

当初は、同社に対し、融資活動に関連する排出量を測定し、気候変動目標を設定し、確固とした気候変動方針を策定するよう奨励しました。同社が前進するにつれて、最近のエンゲージメントはよりテクニカルなものとなり、目標の範囲と完全性、排出量測定の確実さ、顧客の移行に関する報告に重点を置くようになりました。

2020年、同社は排出量ネットゼロへのコミットメントを発表し、大きな一歩を踏み出しました。同年にターゲット・メソドロジーを開発し、エネルギーと電力の2つの主要セクターにおいて目標を設定しました。2023年時点、排出量の多い6部門について排出削減目標を設定しており、また、低炭素ビジネスモデルへの移行を支援するための顧客移行フレームワークとともに、サステナブルおよびトランジション・ファイナンスを顧客に提供するための10億ドルの目標を発表しました。

同社のエネルギー部門への融資に関連する絶対排出量は、過去3年間で約3分の1に減少しており、気候変動目標に向けて大きく前進していることを示しています。同社は現在、オイルサンドの探鉱・生産企業への融資や、新たなオイルサンドの生産・処理用資産やパイプラインの建設への融資を行わないことを約束しています。


まとめ

ネットゼロ移行に向けた競争が始まっています。企業は、気候変動リスクを効果的に管理し、機会を引き出すためのロードマップを作成しています。投資家によるエンゲージメントは、企業が移行への道筋を描くのを支援する効果的なツールとなり得ます。

この分析で示された進展は、責任ある投資家にとって心強いものです。全体として、エンゲージメントを実施した企業は、エンゲージメントを実施しなかった企業と比べ、気候変動に関するコミットメントや目標を掲げている可能性が2倍以上高いといえます。私たちは、気候変動は運用上の制約ではなく、投資上の課題であり、投資パフォーマンスにとって逆風ではなく追い風であると考えています。

気候変動対策は運用プロセスに組み込まれる必要があり、この分析はその潜在的な効果を示しています。弊社がエンゲージメントを実施した企業は、エンゲージメント開始から数年間、同業他社より高いリターンを示しています。エンゲージメントレベルが低い企業は2年目の終わりまでに同業他社を7%上回る結果となり、エンゲージメントレベルが高い企業(少なくとも年2回実施)の場合、この間の累積リターンは同業他社を12%上回りました。

バリュエーションとファンダメンタルズに関するインサイトは、気候変動へのエクスポージャーを他の無数の要因とともに考慮するために非常に重要です。思慮深いエンゲージメントが鍵となります。投資先が直面する規制や地政学的プレッシャーについて十分理解することは、ネットゼロへの道のりで現実的なマイルストーンを設定し、長期的な価値を解き放つのに役立ちます。


調査の方法論に関する詳細はPDFをご覧ください。





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シュローダーの視点
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