ハイブリッドワーカーのウェルビーイングに関する日米比較調査 ～働き方を明確に指示してほしい米国人、指示してほしくない日本人～

　日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田　明、以下「NTT」）と東京工業大学（以下、東工大）は、ハイブリッドワーク環境下における従業員のウェルビーイング向上を目的として、日本と米国のハイブリッドワーカーを対象とした調査を実施いたしました。本調査では、ハイブリッドワークにおける職場の暗黙の了解（以下、社会規範（注１））と、ハイブリッドワークをしている従業員のウェルビーイングの関係性を調査し、日本よりも米国のハイブリッドワーカーの方が、命令的規範（注2）を強く感じている人ほど、仕事におけるウェルビーイングが高い傾向にあることがわかりました。今後もリモートワークやハイブリッドワークにおける従業員のウェルビーイングの課題をさらに深く理解することを通じ、サスティナブルな分散型社会の実現に取り組んでまいります。なお、本成果は、2024年5月11日から16日まで、ハワイ・ホノルルで開催されているHCI分野の最高峰国際会議2024 ACM CHI Conference on Human Factors in Computing Systems (ACM CHI 2024)で発表されます。


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図１：本研究の全体像

1.研究の背景
　新型コロナウイルスの感染状況が抑制されつつある現在、働く環境のハイブリッド化が進んでおり、従業員の生産性の向上や企業の採用力の強化につながることが期待されています。ハイブリッドワークはいつ・どこで働くかに関する柔軟性が高い働き方である一方、働き方に関する社会規範は確立されておらず、ハイブリッドワークにおける社会規範と従業員のウェルビーイングの関係性は文化に応じて変化する可能性があります。そこで、NTTと東工大の中谷桃子准教授（NTT在籍時に本研究を開始）と共同で、日本と米国のハイブリッドワーカーを対象とし、ハイブリッドワークにおける社会規範と従業員のウェルビーイングの関係性を調査しました。

2．研究の概要
　日本または米国に在住する18歳から64歳までのハイブリッドワーカーを対象に、Webアンケート調査（日本人1,000名、米国人1,000名）とインタビュー調査（日本人12名、米国人12名）を実施しました。仕事におけるウェルビーイングを従属変数（注3）とし、期待される勤務形態、命令的規範の強さ、命令的規範への適合意欲、記述的規範（注4）の強さ、記述的規範への適合意欲を独立変数（注5）とし、国を調整変数（注6）とする重回帰分析（注7）を行いました。