管路の形状・埋設位置を高精度に計測する技術を確立 ～社会インフラのデジタルツイン実現へ～

発表のポイント：

地中に埋設された管路の形状・位置を高精度に計測する技術を確立しました。
管路内を直接計測する手法のため、設置環境（深度、周辺埋設物等）の影響を受けずに計測することが可能です。
本技術により、道路下の設備状況を３次元的に把握することが可能となり、都市開発等における設計・施工業務や保全業務の効率化、災害復旧の早期化等への効果が期待されます。

　日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田　明、以下「NTT」）は、地中に埋設された管路の形状を可視化し、埋設位置を誤差0.10％以下（対計測長）の精度で計測する技術を確立しました。本技術により、専門のスキルを必要とせず道路下の設備状況を３次元的に把握することが可能となり、都市開発等における設計・施工業務や保全業務の効率化、災害復旧の早期化等への効果が期待されます。また電気、ガス、水道等の社会インフラへの技術展開により、地中設備全体のデジタルツイン推進に貢献し、将来にわたり安心・安全に社会インフラを利用できる社会をめざします。
　なお、本技術については2024年5月16日、17日に開催予定の「つくばフォーラム2024※１」にて紹介します。

1. 背景
　人々の生活や産業を支える社会インフラは、設備の老朽化や労働力の減少、激甚化する災害への対策など様々な課題を抱えています。これらの課題に対し、官民一体となったDX(デジタルトランスフォーメーション)が進められており、NTTにおいても4Dデジタル基盤®※2を用いたデジタルツイン※3による業務の効率化、維持管理の高度化を実現するための取り組みが行われています。デジタルツインの社会実装に向けては、基盤となる地理空間データ上に設備の形状や位置を高精度な3次元デジタル情報として整備することが重要であり、現在衛星測位やMMS※4等を用いたデータ収集が活発に行われています。しかしながら、地中に埋設された設備は衛星測位が活用できないことに加え、実測や目視が困難な状況も多いため、高精度かつ効率的に設備情報を取得することが課題となっています。その中で、全国の道路下に膨大に設置された管路※5は都市開発等の観点から高精度な設備管理が求められていますが、埋設後に外力や劣化により変化した形状を定量的に計測することは困難です。また、埋設位置は図面情報や路面からのレーダ探知等により取得することが可能ですが、レーダが届かない高深度に設置された設備や埋設物の密集箇所等については位置の把握が困難なため、設置環境によらず計測可能な技術が必要とされています。