守りと攻めのサステナビリティによる「地球愛」の醸成とサステナブル社会の実現 ～早稲田大学×IOWN×NTT ビジョン共有型共同研究の始動〜

　日本電信電話株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：島田明、以下「NTT」）と、学校法人早稲田大学（東京都新宿区、総長 田中 愛治、以下「早稲田大学」）は、「地球愛」の醸成とサステナブルな社会を実現するため地球環境・エネルギー・食・スポーツ/健康の分野で新たな価値の創出をめざしたビジョン共有型共同研究を始動しました。
　本研究は、「守りのサステナビリティ」と「攻めのサステナビリティ」の二軸を起点として、4つの研究テーマで行います。これまでの両者共同研究にはない、各専門分野の垣根を越え、両者横串を通した文理融合の体制で推進します。


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1．背景
　近年、地球温暖化をはじめとするエネルギー、環境、食糧問題等、人類の存続に関わる地球規模の喫緊の課題を解決することが求められています。また、スマートフォンやAI・IoT等の普及により、20年間でインターネットトラヒックは約90倍、消費電力は5倍以上に増加しており、ネットワークの遅延や輻輳、エネルギーの枯渇や温室効果ガスの排出が世界的な課題となっています。これらの課題を解決するためには、省エネ・環境保全など現状からの悪化を防ぐ取り組み、すなわち「守りのサステナビリティ」と、新たな視点によるエネルギー創出、食糧供給の方法などを通じたドラスティックな解決策の提案、すなわち「攻めのサステナビリティ」といった二つのアプローチを両軸として推進していく必要があります。
　この度NTTと早稲田大学は、互いの強みを活かし、新たな価値の創造とサステナブル社会の実現に貢献すべく、他に類を見ないビジョン共有型の文理融合研究を始動しました（図1）。


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2．本共同研究体制の意義
　早稲田大学は、ナノ・エネルギー、量子/ICT、ロボット工学などのエマージングテクノロジーに代表される理工系分野のみならず、政治・経済、法学、経営学、文学、言語学など人文社会科学系分野においても高い研究力を誇り、文理融合研究を通じた研究成果の確実な社会実装が期待できるという総合大学ならではの強みを有しています。
　2024年の4月に、早稲田大学では、アカデミアとしての「総合知による人類への貢献」を目標に、3つのグローバルセンターによる三位一体の新たな推進体制を構築しました。研究の司令塔となるグローバルリサーチセンター（GRC）を新設し、独創的な研究を発展・飛躍・融合させて、社会変革をもたらす価値を創造します（図2）。総長・プロボストのリーダーシップの下、「世界に貢献する研究大学」として世界を取り巻く喫緊の課題を解決するために、トップダウンによる研究力強化のための施策をGRC で迅速に展開しつつ、ボトムアップで生まれる独創的・萌芽的研究のシーズを開花させる大学全体を通貫する新しい研究を推進します。